野菜の高騰などで食費がかさむ中、会社員はいったいどのぐらいの給与をもらっているのだろうか。全国トップ500社のランキングや東京都トップ500社に続いて近畿圏のランキングを公開する。
対象としたのは『会社四季報』に掲載している上場企業約3900社のうち、単体の従業員数が10人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業などを除いた3275社。
『会社四季報』2024年夏号での調査データや、厚生労働省が調査・公表している「賃金構造基本統計調査」などを基に試算した。
業種分類ごとに賃金カーブ（賃金の伸び率）を算出し、それを各企業の平均年収と年齢に当てはめて金額を推計した。あくまで理論的に割り出した推計値ながら、一定の目安となるはずだ。
大卒総合職ばかりの企業と、製造現場があるメーカーとでは給与の仕組みが違うことや、男女の賃金格差が存在するが従業員の平均額としていることに留意が必要だ。
純粋持ち株会社では中枢機能を担う少数の社員だけが在籍しているケースがあり、大多数が在籍する主要子会社と年収が大きくかけ離れていることがある。こうした純粋持ち株会社については原則としてランキングの対象から除外している。従業員数、年収、年齢で欠落データがある企業も一部除外している。
また、ランキング表内で社名末尾に「＊」のある会社は主要子会社のデータを採用している。
近畿圏トップはキーエンス
1位はキーエンスの1818万円。FAセンサーなど検出・計測制御機器大手で、日本屈指の高給企業として知られる。2位は伊藤忠商事の1418万円。3位は不動産会社のプレサンスコーポレーションの944万円だった。
30歳推計年収が1000万円を超えたのは2社で、トップ10のうち大阪府に本社を置く企業が9社を占めた。大阪府以外では、京都府に本社がある任天堂が6位で唯一ランクインしている。
