｢ディスプレーパネル業界｣襲う需要減少の深刻 中国大手TCL､2022年の純利益が約40分の1に

TCL科技集団の子会社のTCL華星光電技術は、中国第2位のディスプレーパネル・メーカーだ（写真は同社ウェブサイトより）

ディスプレーパネルの需要低迷が、中国大手のTCL科技集団の業績の重しになっている。同社は3月30日に2022年の通期決算を発表。同年の売上高は1665億5000万元（約3兆2090億円）と前年比1.8％の微増にとどまり、純利益は2億6000万元（約50億円）と前年の約40分の1に激減した。

TCLにはディスプレーパネル、太陽光パネルおよびその材料、（家電製品やスマートフォンなどを含む）スマート端末という3つの主力事業がある。ディスプレーパネル事業は子会社のTCL華星光電技術（CSOT）が主に手がけており、2021年にはTCLの連結売上高の半分以上を稼いでいた。

しかし、2022年のディスプレーパネル事業の売上高は前年比25.5％減の657億2000万元（約1兆2663億円）に落ち込み、連結売上高に占める比率は39.5％に低下した。

一方、太陽光パネル事業の2022年の売上高は670億1000万元（約1兆2911億円）と、前年比63.0％の成長を達成。連結売上高に占める比率は40.2%に上昇し、初めてディスプレーパネル事業を上回った。TCLの売上高が前年比プラスを維持できたのは、ディスプレーパネルの減少を太陽光パネルの増加で穴埋めできたおかげだ。

価格維持より在庫圧縮を優先

「2022年のディスプレーパネル業界は、かつてなく厳しい世界的な冷え込みに見舞われた。（ロシアのウクライナ侵攻や米中対立のエスカレートなど）地政学的な緊張の高まりや、インフレ高進など複数の要因が重なったためだ。ディスプレーパネルの最終需要は大きく縮小し、市場価格も過去最低の水準に落ち込んだ」。TCL董事長（会長に相当）の李東生氏は、厳しい経営環境を決算報告書のなかでそう振り返った。

市場調査会社のCINNOリサーチの推計によれば、2022年の全世界のディスプレーパネル出荷量は面積ベースで前年比7％、数量ベースでは同8％以上の減少となったもようだ。

そんななか、TCLは価格の維持よりも在庫圧縮を優先させる戦略をとった。その結果、2022年のディスプレーパネル販売量（面積ベース）は前年比8.3％増加。一方、製品の値下げによる利幅縮小により、ディスプレーパネル事業の粗利率は前年の24.62％から0.87％に低下した。

本記事は「財新」の提供記事です

中国のディスプレーパネル業界では、TCLのライバルである最大手の京東方科技集団（BOE）も厳しい経営を迫られている。BOEが1月30日に発表した業績予測によれば、2022年の純利益は前年比約7割減の75億～77億元（約1445億～1484億円）となる見通しだ。

（財新記者: 顧昭瑋、翟少輝）
※原文の配信は3月31日