同期入社で｢管理職になれる割合｣は何割なのか 総合職の管理職登用の考え方は3つに分かれる
同期入社で管理職になれる割合は？（写真: jessie / PIXTA）
人事異動は一見運に大きく左右されるように見えます。そこに実態調査のメスを入れた結果、人事異動や昇進についての各種のパターンが浮かび上がりました。パーソル総合研究所シンクタンク本部の上席主任研究員、藤井薫氏による『人事ガチャの秘密-配属・異動・昇進のからくり』を抜粋・再構成し、同期入社で管理職になれる割合について分析します。
皆さんが管理職になりたいかどうかは一旦おいておくとして、同期の総合職社員のうち何割が課長になっているのでしょうか。
実はその結果は会社によってさまざまで、「2割以下」「3割以下」「5割以上」「7割以上」という回答が、いずれもおよそ4分の1ずつでした（パーソル総合研究所「管理職の異動配置に関する実態調査（2022）」）。
管理職登用の考え方
一概に、総合職であれば全員が管理職候補者だとは言えませんし、逆に、選び抜かれた人しか管理職になれないかというと、そうとも言えません。まさに会社によっていろいろなのですが、総合職の管理職登用の考え方は、おおむね次の3つに分かれています。
タイプ① 「総合職＝管理職要員」と考える会社
基本的に、総合職全員にマネジメントを担うことを期待しているタイプの会社です。総合職の半数以上が課長になる会社が5割近くあるので、このタイプに近い会社も少なくないということです。
「まずは課長に登用できる資格等級に上がれるように、1人の落伍者も出さないようなきめ細かい教育をしている」 （運輸業人事部）
「6～7割が課長になっている。総合職は管理職になるのが基本という考え方なので、8～9割にしていきたい。ただしジェネラリストということではなく営業系、管理系、企画系、戦略系などの専門性を持つ管理職にしていく」 （小売業人事部）
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