大納会までの5日間が2023年相場のヒントになる ｢掉尾の一振｣がなくても株価から目を離すな

2021年の大納会は大河ドラマの渋沢栄一役だった吉沢亮さんが鐘をついた。2022年は脚本家の三谷幸喜さんの予定だ（撮影：尾形文繁）

いよいよ12月30日の金曜日は、2022年株式相場のフィナーレとなる大納会だ。26日から大納会を含む5日間は「2022年の集大成」であり、2023年を予見する5日間でもある。

まずは今から1年前の「2021年の5日間（5営業日）」を振り返ってみて、そのヒントを探りたい。

2021年の「ラスト5営業日」が平穏だったワケ

2021年の大納会12月30日は木曜日であり、「ラスト5日」の初日はその前の週24日（金曜日）だった。その前日の23日のNY（ニューヨーク）ダウ平均株価は、22日比で196ドル高の3万5950.56ドルと続伸していた。

この23日にアメリカの商務省から発表された11月個人消費支出（PCE）物価指数は前年同月比＋5.7％と、上昇率は1982年7月以来、39年4カ月ぶりの大きさであった。だが、NYダウはそんなことは意に介さず、史上最高値に向かって驀進していた。

一方の日本株は、東証1部の売買代金は1兆6165億円、売買高は7億4672万株と超閑散であった。だが、「閑散に売りなし」の相場格言どおり、前3日間で860円上げていた割には大きく売られることなく、22日比15.78円安の2万8782.59円となっていた。2021年の年内受け渡し日（最終日は28日）の最中にもかかわらず、平穏な一日だった。

こうしてみると、年内の換金売りはほぼ終わっていたと思われる。2022年も同様だろう。また、このときは明らかに「アメリカのS&P500指数の史上最高値」が大きく効いていた。