浅い後退か大不況か､世界経済の｢最悪シナリオ｣ 23年は異変の大波が実体経済に押し寄せる番だ

パウエルFRB議長の政策次第で世界は不況入りも（写真：AP/アフロ）

米欧を中心に歴史的な高インフレが続く世界経済。来る2023年はいよいよ景気後退へ突入するとの見方が圧倒的多数だ。

もはや、その争点は不景気の谷がどれだけ深いかに移行している。一足早く2022年に大変化が起きた株価や金利、為替に続き、実体経済の激変が待ち受ける。

経済常識は反転した

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混迷を極める世界はどこへ向かうのか。12月19日発売の『週刊東洋経済』12月24-31日号では「2023年大予測」を特集。世界と日本の政治・経済から、産業・業界、スポーツ・エンタメまで108のテーマについて、今後の展開とベスト・ワーストシナリオを徹底解説する。

「よいニュースは悪いニュース」──。2022年の金融市場ではやった格言といえば、これだろう。

従来なら株価にとってプラスだった好調な経済統計は、高インフレの下ではネガティブな材料に転じた。供給制約がある中での景気（総需要）の拡大はインフレの高進に直結し、中央銀行は利上げ（金融引き締め）を加速せざるをえなくなる。

結果、金融マーケットに循環するマネーは縮小し、設備投資や住宅市場の冷え込みなどを通じて景気も悪化に向かう。こうした予想を先取りして動いた株式市場では2022年、利上げの本格化とともに相場は下落に転じた。

2023年は、この大波が実体経済に押し寄せてくる番だ。そのシナリオはベストとワースト、大きく2つに分けられる。