企業の健康経営にゴルフが役立つかもしれない訳 ヘルスケアとゴルフを結びつける新組織発足

企業の健康経営にゴルフを役立てようという動きが始まっています（写真：8x10／PIXTA）

コロナ禍でゴルフを始めた人は50万～60万人ともいわれている。理由はいろいろあるだろうが、一番は「感染リスクが少ない屋外環境」であり「適度な運動をしたい」という思いに合致したスポーツとして、ゴルフ人口減少の中で見直されたというものだ。

コロナ禍で「病気」の危険にさらされ、リモートワークなどで家にこもりがちな生活の中で「健康」を意識するのは、本能的なことなのだろうか。

「未病」という言葉、考え方があるそうだ。「病気」と「健康」の中間の状態を表す言葉だという。日本未病学会のHPによると「病気ではないが、健康でもない状態。自覚症状はないが検査結果に異常がある場合と、自覚症状はあるが検査結果に異常がない場合に大別される」とある。

健康診断でチェックが入っている人は「未病」の状態と言えるようだ。厚生労働省の2020年定期健康診断結果報告によると、約1248万人が受診して、有所見者（何らかの数値が悪かった人）は約730万人、58.5％の人が発病しているか、未病の状態だという。

「ゴルフ×健康経営」を目指す組織が誕生

ゴルフで企業の社員や組織・団体の所属者の健康維持促進を目指す「ゴルフde健康経営コンソーシアム」の設立説明会が9月上旬に行われた。

一般社団法人「日本健康ゴルフ推進機構（JHGP）」が同機構内に立ち上げるもので、社員らの健康を図りたい企業などに対し、ゴルフ業界とヘルスケア業界を結び付け「ゴルフ×健康経営」のコンテンツを提供していくというものだ。

「健康経営」というのは「経営の観点から戦略性をもって、働く人の心身の健康を保つことで、組織を活性化させ、会社の収益性を上げ、医療費の適正化へとつなげていくこと」（健康経営会議HPより）という。それを具体化していこうというのがJHGPの活動になる。