コロナ自宅療養24万件診た医師が語る次への提言 6波までと7波の現状､そして今後どうすべきか

24万件現場を見てきたファストドクターが語る今後すべきこととは？（写真：ファストドクター提供）

第7波の感染者が高止まりするなか、多くのメディアがコロナ禍の逼迫した医療現場を報じた。そこで、たびたび見聞きしたのが「ファストドクター」という名前だ。

ファストドクターは、2016年から夜間・休日の救急相談プラットフォームとして、救急往診や救急オンライン診療を中心とする医療サービスを提供している。

コロナ陽性者への救急往診を始めたのは、自宅療養者の増加が問題になり始めた2021年2月から。これまでに約24万件を超えるコロナ患者（疑いも含む）に対応してきた。同社代表取締役の菊池亮医師に、コロナ禍を振り返ってもらった。

入院すべき人が入院できない悔しさがあった

──この2年あまりを振り返って印象に残っているケースはありますか。

菊池：1人目は40代、目立った基礎疾患もない患者さんでした。かけつけると呼吸が苦しいとの訴えがあり、パルスオキシメーター（血中の酸素飽和度を測定する装置）でも、SpO2（酸素飽和度）が90％未満と、肺炎の状態であることは明らかでした。

急いで入院調整を試みましたが、どこの医療機関も満床とのことで、同日の入院は認められませんでした。

もうお1人は50代、往診に行った前夜にも救急搬送を要請していましたが、搬送の適応なしと判断されてしまい、自宅で取り残されていました。

当時は、コロナ病床が満床だったために“SpO2が90%未満にならないと搬送できない”というローカルルールがありました。

一般的には、SpO2は96％以上が正常で、それ以下だと中等症1の肺炎で入院適応、93％以下では中等症2のかなり重い肺炎と診断され、当然のことながら入院が適応されます。

いずれも、本来なら入院して治療すべきなのに、なぜこういう状況になってしまったのだろうと、悔しい思いをした記憶があります。