不妊治療のお金｢保険適用｣でどう変化？実例検証 自己負担は原則3割､｢高額療養費制度｣も利用可

不妊治療にかかる費用は4月から大きく変わります（東洋経済オンライン編集部撮影）

不妊治療の保険適用が今週金曜日に迫る中、多くの患者は費用がどう変化するか、クリニックから詳細を知らされていない。なぜなら制度の概要が明らかになったのが今年2月初旬のことで、クリニックも急ピッチで対応を迫られており、そこまで手が回っていないからだ。

また、治療に使う薬の種類や量、回数などは一人ひとり変わるため、「おおよそのイメージ」を提示することさえ難しい。

昨年「体外受精」を経験したAさんの場合

Aさん（30代会社員女性）は、東京都心にある不妊治療専門のクリニックで、2021年の4月から9月まで治療を受けていた。

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そこでは体外受精を経験。体外受精は高度な不妊治療の1つで、卵巣から卵子を取り出す「採卵」と、取り出した卵子と精子を受精させてできた受精卵を培養し、女性の体に戻す「移植」の2つの段階がある。Aさんはこの採卵と移植を1回ずつ行った。

Aさんが2021年にかかった体外受精の費用は以下のとおり。

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