モスが｢引退後アスリート｣の支援に光を当てた訳 モスバーガーの加盟店オーナーとして育成したい

「モスバーガー大船渡店」の外観。郊外型店は駐車場を備えた店舗も多い（写真：モスフードサービス）

スキージャンプやスピードスケート、スノーボード、カーリングなど日本選手の大活躍にも沸いた、今年2月の北京冬季五輪（第24回オリンピック冬季競技大会）──。

だが、同大会終了直後の3月1日、これまで五輪選手や五輪メダリストを多く輩出してきた「日本電産サンキョースケート部」が3月31日限りで廃部することを発表した。

北京五輪では、スピードスケート女子団体追い抜きで銀メダルを獲得した髙木菜那選手も所属し、前身の「三協精機スケート部」の創部は1957年。65年間の歴史を持つ名門だ。

後述する、実業団スポーツ全盛期では想像できなかったが、これも時代の流れか。第一線で活躍できる期間が短い、アスリートの置かれた立場を考えさせられるニュースだった。

そんななか、興味深い情報を耳にした。ハンバーガーチェーン「モスバーガー」を運営する業界大手のモスフードサービスが、引退後のアスリート支援に乗り出したのだ。

同社がコーチやチームスタッフとして招聘する話ではない。どんな狙いがあるのか。関係者に取材しながら、長年指摘される「競技引退後の人生」を考えた。

プロアスリート出身者を「加盟店オーナー」に

今回、モスフードサービスが掲げたのは「アスリート経営者 育成プロジェクト」だ。

執行役員・経営企画本部長の笠井洸さん（写真：モスフードサービス）

「モスバーガーの1号店がオープンしたのは1972年です。半世紀を経て加盟店オーナーも高齢化し、以前から世代交代を進めてきましたが、まだ平均年齢は58.1歳。今回、新しい加盟店オーナー募集の一環として、アスリートのセカンドキャリアに注目したのです」

同社の笠井洸さん（執行役員 経営企画本部長）はこう説明する。発案者は誰だったのか？

「当社の太田恒有（取締役上席執行役員 営業本部長）です。太田は有名なプロ指導者とも交流があります。本人は、かつてボクシングのプロライセンスを保有し、引退後のアスリートの進路にも関心を持っていました。また、当社の経営理念は『人間貢献・社会貢献』なので、加盟店オーナーの課題解決、そして企業方針の双方にも沿うと考えたのです」（同）