メタバース沸騰が「過去のブーム」とまるで違う点

「セカンドライフ」の二の舞は避けられるのか

メタバースプラットフォーム「クラスター」では、ユーザー自ら制作したバーチャルのカフェなどでアバターを介したコミュニケーションが日々行われている(画像:クラスター)

にわかに沸騰するメタバース市場。VRデバイスやスマートフォンを通じ、人々が気軽に交流できるようになった仮想世界で今、世界中の種々雑多な企業が新規事業立ち上げや巨額投資に勤しんでいる(詳細は無料会員向け記事:熱狂メタバースに突き進む企業それぞれの皮算用)。

もっとも、メタバースブームは今回が初めてではない。

過去のブームの象徴的な存在が、アメリカのリンデンラボが2003年から運営する「セカンドライフ」だ。日本でも一般の個人はもちろん、サントリー、ソフトバンクモバイル(当時)、電通、三越などの大手企業が続々参画。セカンドライフ内に仮想店舗を出したり、マーケティング活動を行ったりと、2000年代初頭から一大ブームとなった。

リンデンラボは自社サービスを指すものとして、当時から「メタバース」という言葉も用いている。さらに空間内ではリンデンドル(空間内の通貨)での取引や、リンデンスクリプト(空間内で創造物を作るための簡易プログラミング言語)を使ったクリエーターの呼び込み・空間の拡張も行っていた。

ところが2007年をピークに、アクティブユーザー数は減少に転じる。セカンドライフ自体は現在も稼働しているものの、企業は相次いで撤退。あっという間に”オワコン”と化した。

今回のメタバースブームも、一時的なものにすぎないのではないか。セカンドライフの時代と現在とでは、何が違うのか。取材を重ねる中で見えてきたのは、当時から大きく事情が変化した3つの点だ。

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この記事の全文は2022年1月21日まで無料の東洋経済ID登録でお読みいただけます。東洋経済プラスの特集「メタバースブームの真贋」では、これ以外にも以下のような記事を順次配信します。

仕事も遊びも、メタが目指す新世界
仮想空間clusterで「暮らす」「稼ぐ」人々
メタバースに突き進む企業の皮算用

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