社員も部署も満足する人事異動、どう実現するか

「ジョブ型雇用」も見据え企業の重要課題に

人事は繊細な問題だ。個々の希望とあまりに懸け離れた配属をすれば、仕事のモチベーションやパフォーマンスの低下、離職にもつながってしまうかもしれない。写真と本文は直接関係ありません(撮影:今井康一)

ここ数年、経済学の知見を社会やビジネスに生かす動きが日本でも本格化してきた。その背景には、社会と経済学界双方の変化があるように思う。社会の側の変化として大きいのは、デジタル化、デジタルトランスフォーメーション(DX)の動きだろう。データの分析・活用が当たり前になり、ビジネスの世界は経済学の知見を有効なツールと見なし始めた。

一方の経済学界側の変化としては、まず、「ツール」が格段によくなった。経済学の研究といえば、自由放任の市場経済のような抽象的、非現実的な状況のみを分析する、といった融通の利かないものをイメージする読者も多いだろう。

だが、今進んでいるのは、現実の複雑な制度や微妙な状況にも対応しうる、柔軟なツールの活用だ。

記事の全文は、東洋経済プラスの連載「経済学者が読み解く現代社会のリアル」でお読みいただけます。

経済学者の意識も変わってきた。自身の研究や経済学分野の膨大な知見を「実際に使ってみること」「実際に使いものになるかどうか現実のデータと突き合わせて検証すること」を、より重視するようになった。その結果、研究者が力を発揮する場は着実に増えている。

ここでは具体例として、筆者がセンター長を務める「東京大学マーケットデザインセンター(UTMD)」の最近の成果を、いくつか紹介したい。>>記事の続きはこちら

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