富裕層、世代でまったく異なる「お金の使い方」

デジタルアートから未公開株まで幅広く購入

富裕層の間で大流行している「NFTアート」。写真はNFTアートのオークション会場の様子(撮影:尾形文繁)

東京・港区のタワーマンションの一室。その部屋の主である40代の男性は、ワイン片手にパソコンの画面をうっとりとした表情で見つめていた。

「昔から絵が好きで、その延長としてデジタルアートに興味を持ちました。複製が多い中で本物を持っているという優越感と、今後アーティストが成功していく姿を見ることができるという期待感の両方を満たしてくれるんです」

この男性は、仲間と共に創業したIT系の会社が上場を果たし、数十億円規模の資産を手に入れた富裕層。以前から絵画など美術品に目がなかったが、今はまっているのが「NFTアート」と呼ばれるデジタルアートだ。

NFTとはNon‐Fungible Tokenの略語で、「非代替性トークン」と訳され、簡単に言えば「電子証明書」のこと。暗号資産(仮想通貨)にも用いられているブロックチェーンの技術を使い、アート作品の作者の情報などを記載。その作品が世界で唯一無二の“本物”であることを証明するものだ。

これが絵画など美術品に付与されたのが、NFTアートだ。複製や改ざんが容易だったデジタルアートがNFTとひも付いたことで希少性を持ち、資産性が生まれたというわけである。2021年に100ドル(約1万円)で出品されたアーティストの作品が6934万ドル(約75億円)で落札されたことから一躍脚光を浴びた。

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この記事の全文は2021年12月24日まで無料の東洋経済ID登録でお読みいただけます。デジタル特集「狙われる富裕層」では以下の記事を配信しています。

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