日本にじわり忍び寄る「エネルギー危機」の大激震

脱炭素時代に「持たざる国」はどう生き残るのか

資源価格が急騰し、世界各地で大規模停電や電力・ガス・ガソリンの値上げが発生している。
資源の大半を輸入に依存する日本も、対岸の火事ではいられない。東洋経済プラスの連載「エネルギー危機が来る」では、世界で広まる混乱の最前線を追い、これから日本が直面する課題について迫った。
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異常な高騰の先に待つエネルギー危機の現実味

パーフェクトストーム――。

世界各地でガスや石炭の価格高騰が相次いでいる。このままでは日本も影響を免れない(写真:AFP=時事)

エネルギー市場の関係者は、この秋から深刻化している世界的なエネルギー需給逼迫の状況を、多重的な災厄の襲来に例えてこう表現する。

9~10月にかけ、天然ガス価格は史上最高値を連日更新した。ヨーロッパの天然ガスとアジアのLNG(液化天然ガス)のスポット価格は一時、100万BTU(英国熱量単位)当たり30ドル台半ばにまで急騰した。

今回のエネルギー需給逼迫は複合要因によるものだ。

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ヨーロッパ市民を襲うガス・電力の「異常価格」

ドイツではガス販売会社98社が12月までにガスの小売価格を平均17.3%引き上げる方針を発表した。年間のガス料金を、2倍超に値上げする販売会社も現れ、冬場の市民生活に大きな影響を及ぼそうとしている。

ガス・電力の価格が大きく値上がりし、市民の生活を圧迫しているドイツ。コロナ新規感染者も再拡大し、クリスマスマーケットの開催が危ぶまれている(写真:dpa/時事通信フォト)

ドイツ消費者保護団体連合会のクラウス・ミュラー会長は、「エネルギー価格の高騰は低所得層にとって大きな負担だ。料金滞納により、ガスや電力を止められる家庭が現れるだろう」と警告する。

家計支出も増えるクリスマスシーズンを前に市民に降りかかった危機は、いったい何が引き金だったのか。

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寺島実郎が警告「日本は主体的エネルギー戦略を」

「日本がいま気づかなければいけないのは、エネルギー価格の高騰が相当な危険水域に達してきたということだ。ヨーロッパもアメリカも耐久力がある。このままでは、日本はいちばんエネルギー危機の余波を受けかねない」――。

寺島実郎氏は、日本が主導してアジアの国々と連携する必要性を強調する(撮影:尾形文繁)

激動のさなかに、日本はどう脱炭素化とエネルギーの安定供給を両立していけばよいのか。

日本総合研究所会長の寺島実郎氏は、明確なビジョンがなく「2050年のカーボンニュートラル」を目指す日本のエネルギー戦略について、「欧米主導のゲームには勝てない」と警告する。

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