最後の宴も終焉へ、テレビメーカーの「生存条件」

日本勢は世界で再び存在感を高められるか

コロナ禍での巣ごもりに東京五輪開催と、特需に沸いたテレビメーカー。しかし、つかの間の宴もすでに終わりを迎えている。これから各メーカーに迫られるのが、縮小必至の市場での厳しい戦いだ。
会員制サイト『東洋経済プラス』のデジタル特集「テレビメーカー 最後の宴」では、テレビ市場の今後の行方や、生き残りを懸けた各社の戦略に迫った。
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ソニーのテレビが「金のなる木」に大変貌

かつて10年連続で赤字を計上し、業績不振の象徴的存在でもあったソニーのテレビ。それが今、「金のなる木」へと変貌を遂げている。

「ブラビア」ブランドで知られるソニーのテレビ。かつては赤字を出し続けたが、現在は国内首位の売り上げシェアを誇る安定収益源へと変貌している(記者撮影)

2020年度、ソニーのエレクトロニクス事業の営業利益は1391億円(前期比59.5%増)と、直近10年で最高の数字を更新した。テレビ単体の損益は2019年度以降開示していないが、エレクトロニクス事業の利益の大半をテレビが占めたとみられる。

過去を振り返ると、ソニーのテレビは2004年度から10年連続で赤字を出し、いわば“お荷物事業”だった。

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パナソニック、テレビの「脇役」シフトが映す苦悩

6月の社長交代を経て、新体制への動きを一段と加速させるパナソニック。2022年4月の持ち株会社制への移行に向け、10月1日付で社内組織を大きく8つの事業部門に再編した。

都内の大手量販店のテレビ売り場。パナソニックの「ビエラ」は馴染みあるブランドだが、収益力の低迷に長年苦しんでいる。写真は2020年(記者撮影)

白物家電や空調、電気設備にかかわる事業を集約した「くらし事業本部」が、持ち株会社化後は「パナソニック」の名称を引き継ぎ、約4兆円の売り上げ規模を持つ最大の事業会社となる。

だが、この事業本部にはある家電が含まれていない。テレビだ。

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トップ10に日本勢3社だけ、テレビの勢力図

コロナ禍での巣ごもりに五輪開催と追い風が吹き、久々に活況を呈したテレビ市場。国内のテレビ出荷台数は2020年4月から2021年6月まで、15カ月連続で前年同月を上回った(電子情報技術産業協会調べ)。

世界のテレビ市場で日本メーカーの存在感が薄れる中、1位と2位は韓国勢が独占している(編集部撮影)

世界中のメーカーのブランドが並ぶ都内の家電量販店などで存在感を放つのは、「ブラビア」を展開するソニー。イギリスの調査会社・オムディアのデータによると、2020年の国内のテレビ販売における売上金額ベースでのシェアは26.8%と、2位のパナソニックや3位のシャープを押さえて首位に立つ。

ところが世界市場に目を向けると、その顔ぶれは一変する。

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