グーグル、社員14万人の「在宅勤務」で得た手応え

古参幹部語る「それでもオフィスが重要」な理由

グーグルではコロナ禍で在宅勤務が原則となったが、コロナ後を見据えて今年5月にハイブリッドな働き方のモデルを発表。会議室の設計も、在社の人と在宅の人が等しく発言できるように配慮している(写真:グーグル)
コロナ禍で入社した数千人の社員は、その多くがいまだオフィスに足を踏み入れていないというグーグル。社員14万人が在宅勤務を続ける中、コミュニケーション体制や生産性をどう維持しているのか。1999年にグーグルに入社し人事部門を立ち上げ、現在は職場環境や社内文化の醸成を統括するチーフ・カルチャー・オフィサー(最高文化責任者)を務めるステイシー・サリバン氏に話を聞いた。

生産性だけを見れば機能しているが

――コロナ禍の在宅勤務でグーグル社員の働き方はどう変わりましたか。

このコロナ禍をうまく乗り切るために学んだことは多くあるが、その1つは、どんな場所で働くかではなく、どんな人と働くかが重要だということだ。

グーグルでは日々の担当業務を超えてさまざまな取り組みをすることを社員に奨励している。コロナ禍においても、オフィスと同様の生産性を保つためにどうすればいいか、チームを超えて皆が助け合っている。

――在宅勤務になったことで、生産性は実際にどう変化したのですか。

生産性やコラボレーションのしやすさに関しては、コロナ禍でさまざまな要因で上下したように思う。もちろん社員が物理的に集まり、一つの部屋で対面でコミュニケーションしたほうが、意見交換したり理解し合ったりしやすく、仕事を簡単にこなせるのは間違いない。

ただ社内調査をすると、多くの社員が在宅勤務でもオフィスと同様の生産性を保てていることがわかった。オフィスにいるときよりも気が散る原因となることが少ないからだ。楽しさを感じることは減っているが、それでも以前と同じ量の仕事をこなしている。これは驚くべき発見だった。

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