日立造船「今のまま放置できない」社名問題の実相

三野禎男社長は「社名と実態がかけ離れている」

日立造船の三野禎男社長は「全固体電池は協業で進める」と語る(撮影:ヒラオカスタジオ)
2021年3月の展示会で出展した全固体電池について、「世界最大級の全固体電池を開発」と報じられた日立造船。EV(電気自動車)に次世代バッテリーと言われる全固体電池を搭載すべく、自動車メーカーなどはしのぎを削っている。
20年近く開発を進めてきた全固体電池を今後、どうやって育てていくのか。そして、すでに日立グループから外れ、造船事業も売却して手掛けていない同社にとって、長年の課題である「社名問題」をどのように決着させるのか。2020年4月に社長に就任した三野禎男氏に聞いた。

全固体電池の容量は全然足りない

――EV向けへの期待から、日立造船の全固体電池に大きな関心が集まりました。

最大容量といいながらも、あくまで全固体電池の中での最大容量だ。現状はわずか1000ミリアンペア時。期待は大きいが、全固体電池があらゆる電池の中でどういう位置にあるかも考えなければならない。

自動車向けで実際に使うには容量が全然足りない。まずは、われわれが供給できる範囲のもので、全固体電池の特徴を生かせる分野で使用していくところから始めたい。

全固体電池は各社とも製品化があまり進んでいない。当社の製品は他社の発表データと比較する限りでは大容量。マイナス40℃から120℃という環境や真空環境での使用も可能だ。宇宙空間に加え、真空装置の中での半導体、有機ゲルのモニタリングの電源など、全固体電池の特徴やメリットを生かせるような領域での展開を探りたい。>>記事はこちら

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日立造船「このまま放置できない」社名問題の実相

日立造船、株価急騰した「全固体電池」への不安
 

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