最新決算でわかるコロナ禍の「エアライン通信簿」

LCCから地方の航空会社まで業績を一挙掲載

国内航空会社はどこも大赤字で増資を行った企業が多い(撮影:尾形文繁)

コロナ禍の「エアライン通信簿」は、例外なく赤点ぞろいだった――。国内の主要航空会社について、2021年6月末時点で最新決算が確認できた会社すべてが最終赤字(下の表1~3)だった。

需要の激減から、ANAホールディングス(ANA)が最終損失4046億円、日本航空(JAL)が同2866億円と巨額の赤字に転落。ただ、両社とも2020年度内に数千億規模の公募増資に踏み切り、財務の大幅な悪化は回避している。

各グループを事業会社別に見ると、ANA傘下のピーチ・アビエーションは295億円の赤字で214億円の債務超過に転落している。財務は悪化したが、ANAは「グループ内融資で対応可能であり、(債務超過でも)資金繰りに影響はない」としている。

100億円前後の最終赤字を計上したANA系3社(スターフライヤー、AIRDO、ソラシドエア)は動きを見せた。

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(LCCから地方のエアラインの最新業績の一覧と解説がお読みいただけます)

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コロナ禍の「エアライン通信簿」

黒字宣言のANA、予想を控えたJAL

エアアジア撤退、消える「第3のエアライン」

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