暗転した「結婚式市場」、生き残る企業の重要条件

真の勝負はコロナ後、変わる結婚観にどう対応

『東洋経済プラス』ではウェディング(結婚式)市場をテーマに無料記事の特集を展開しています。新型コロナの感染拡大に伴う密の回避、婚姻組数の激減などで大打撃を受ける中、業界各社はどう生き残るのか。ホテル、ゲストハウス、宴会場など、さまざまな角度から分析しました。以下の記事が無料でお読みいただけます。

「結婚式企業」の脆弱すぎる事業構造

新型コロナが直撃したウェディング業界。その関係者でさえ同情するのが、海外ウェディングのパイオニア的存在、ワタベウェディングだ。債務超過に陥り、今後は興和(本社・名古屋市)の支援を受け、事業再生ADR(法的手続によらない債務整理)手続きによる再建を目指す。

厳しいのは同社だけではない。コロナ禍では多くの結婚式企業が巨額赤字や資金難に陥ったが、その背景には、売り上げ減が”致命傷”に直結してしまう業界各社共通の「ビジネス構造」の課題がある。

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単価600万円超えの「勝ち組」ホテル

ホテル婚は新型コロナの感染拡大以前から厳しい状況だ。市場全体の漸減傾向に加え、国内で実施されている披露宴の会場に占めるホテルのシェアは、ゲストハウスや専門式場に押され縮小が続く。

先細るマーケットでどう戦うか。ホテル各社が狙うのが単価の底上げにも寄与する「ハイエンド結婚式」の取り込みだ。そしてとくに多くの関係者がマークするのが、パレスホテル東京である。

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コロナ禍で「完売」東京會舘の吸引力

結婚式市場で「勝ち組」として踏ん張るホテル各社がハイエンド顧客を取り合う最大のライバルとして一目置くのが、「社交の殿堂」として歴史を築いてきた宴会場・東京會舘だ。

三代目となる丸の内本館が2019年に再開業すると、直後から年間1000組以上の結婚式の受注に成功した。

コロナ禍でもその人気は変わらない。2020年後半には、2021年の枠(約1100件)がほぼ完売。足元の5月は100件超の式を開催し、2019年5月の実績を20件上回った。

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ゼクシィは「幸せ一色」の誌面から転換

結婚を考える男女のバイブル『ゼクシィ』。コロナ禍ではメインの広告主である結婚式場各社が宣伝費削減を敢行する影響で、苦戦を強いられている。

激変するマーケットで、どう生き残っていくのか。また、男女の結婚観、結婚式観はコロナ禍を経てどう変化するのか。リクルートで結婚領域などのメディアソリューション事業を統括する早川陽子氏に話を聞いた。

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