住友商事、過去最大の赤字から誓う「V字回復」

兵頭社長「最高益達成の根拠が見えている」

住友商事の兵頭社長は「構造改革を徹底する」と述べた(撮影:尾形文繁)
2021年3月期は1530億円と過去最大の赤字を計上した住友商事。5月に公表した新たな中期経営計画の狙いの1つが「下方耐性の強化」だ。
収益の展望を語ると共に、気候変動対策を要求する株主提案に対する考え方や石炭事業のあり方についても、兵頭誠之社長に聞いた。

 

――新たな中期経営計画では2023年度に純利益3000億円以上を稼ぐとしています。このV字回復は実現可能なのでしょうか。

まず、こういう事態(過去最大の赤字転落)に陥った真因をしっかり分析し、構造改革を徹底したい。2021年3月期は3500億円もの一過性損失が発生した。だが一方で、(減損を除けば)コロナ禍でも2000億円超の純利益を稼ぐだけの収益力は保った。

当社には元々、収益力が弱い事業が全部で177社あり、そのうち101社を撤退・売却すると決めた。2020年度中に32社の撤退・売却を完了しており、残りについても進めていく。これにより、中計の期間中(2021~2023年度)に収益で約700億円を底上げする。

さらに、主力事業の稼ぐ力の強化を組み合わせ、2021年度は2300億円、2023年度には史上最高水準である3200億円超の利益をあげる。その確実な根拠は見えている。

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