アパレル人材の「サバイバル」はまだまだ続く

コロナ禍で強まる逆風にどう立ち向かうのか

コロナ禍でアパレル業界は逆風がいっそう強まっている。店舗の大規模な撤退や希望退職の募集に踏み切る企業が相次いでいる。実店舗への客足が遠のく中、もはや従来の販売手法では通用しない。
事業環境の著しい悪化は、企業だけでなく、働く人たちの意識やスキルの変革を迫っていることを意味する。会員サイト「東洋経済プラス」の連載「アパレル人材サバイバル」では、業界を去る人、残る人、それぞれの今を追った。

座談会/「アパレル中高年」はなぜ見切りをつけたのか

業績不振に拍車がかかり、人員削減を打ち出すアパレル企業が相次いでいる。各社が着手した中高年層を対象にした希望退職には、会社の想定を大幅に上回る人たちが手を挙げた。そうした人たちはいったい何を思い、働き慣れた職場を離れる決断をしたのか。アパレル関連企業を50代で退職し、ほかの業界への転身を決めた4人に話を聞いた>>記事はこちら

インタビュー/アダストリア会長兼社長
「リアル店舗の存在意義が変わる」

「グローバルワーク」や「ニコアンド」を筆頭に、幅広い世代に馴染みあるブランドを多数展開するアダストリア。同社の福田三千男会長兼社長は、コロナ禍でリアル店舗の存在意義が変わったと強調。そして「『お似合いです』と言うだけの販売員はもう必要とされない」とも述べた。今後の実店舗の役割、販売員に求められることを詳細に語った。>>記事はこちら

ECの「先頭集団」に学ぶ人材確保の流儀

アパレル業界では販売員や本部社員の採用を大幅に減らす企業が続出している。唯一、求人数が増え続けている職種はEC(ネット通販)関連だが、人材争奪戦から各社とも採用に苦慮している。そうした中、EC強化のため人材確保をいち早く進めてきたのが、セレクトショップ大手のベイクルーズだ。いったいどんなノウハウを持っているのか。>>記事はこちら

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