アパレル「デジタル人材強化」の厳しい現実

ネット通販関連の求人需要は増え続けている

アパレル業界では人員削減に動く企業が相次いでいる。写真と本文は直接関係ありません(撮影:今井康一)

「開発者目線でブランドを育てるエンジニア募集!」、「会社の未来をともに創る中心メンバーになりませんか」――。

新型コロナウイルスの感染拡大が直撃し、販売員や本部社員の採用を大幅に減らす企業が続出しているアパレル業界。その中で唯一、求人数が増え続けている職種がEC(ネット通販)関連だ。

ファッション業界専門の転職支援サービス「クリーデンス」の調査では、新型コロナの感染拡大が深刻化した昨年3月以降、業界全体の求人数は激減。だが職種別に見ると、EC・通販関連の求人は増加傾向が続き、2021年は過去最高の求人数を見込むという。

激化する人材獲得競争

転職サイトでアパレル企業の求人を調べると、冒頭のようにECの開発・運営担当者を急募する案件が目立つ。求めている人材は、ECサイト運営の実務経験者やエンジニア、Webデザイナー、データサイエンティストなどと幅広い。

コロナ禍では実店舗への来客が大きく減った一方、衣料品もECで購買する人が急増。どのアパレル企業もECの強化が不可避となった今、各社がデジタルの知見を持った人員の増強に追われている。

デジタル人材は目下あらゆる業界からニーズが高まり、獲得競争が激しい。また、実店舗販売が主軸のアパレル業界はデジタル人材にとって馴染みが薄い。「デジタル化が進んでいないので面白い仕事はできるのだろうが、正直これまでの転職活動で印象に残ったアパレル企業はほとんどない」。都内のベンチャー企業でデータ分析に携わる30代の男性はそう話す。

東洋経済プラスの連載「アパレル人材サバイバル」では、この記事の続きを無料でお読みいただけます。連載では以下の記事も配信しています。

「アパレル中高年」が見切りをつけた理由

「お似合いです」と言うだけの販売員は通用しない

ECの「先頭集団」に学ぶ人材確保の流儀

「スキルアップ」に目覚めるアパレル人材

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