コロナで起きた世界的な「電車離れ」の末路 「脱炭素」計画の支障になる可能性も

拡大
縮小
新型コロナウイルス発生以降、世界中で鉄道やバスといった公共交通機関利用が減っている(写真:Bloomberg)

ロンドン地下鉄のピカデリー・サーカス駅には平日の朝でも人がほとんどいない。インドの地下鉄デリーメトロの乗客は以前の半分以下。リオデジャネイロではバス運転手が給料未払いに抗議してストライキに出た。ニューヨークの地下鉄の乗車率はパンデミック前の3分の1でしかない。

公共交通分野で最も重要な危機

新型コロナウイルスのパンデミックが始まってから約1年。世界中の都市で公共交通機関が危機的状態に陥っている。外出自粛に加え、利用者が感染を恐れてバスや電車を避ける中、運賃収入の低下から公共交通機関の収益は急落。地域によってはサービスが縮小されたり、運賃が値上げされたりしている。従業員がリストラにさらされている地域もある。

これにより、世界が別のグローバル危機に対処する能力は大きく損なわれることになる。その危機とは気候変動だ。公共交通は都市が温室効果ガスを減らす比較的手っ取り早い手段となっている。大気汚染、騒音、渋滞の改善にも役立つ。

「私たちは公共交通分野でおそらく最も重要な危機に直面している」と指摘するのは、世界資源研究所で都市交通部門を統括するセルジオ・アヴェレーダ氏だ。同氏は以前、ブラジルのサンパウロで運輸長官を務めていた。「ただちに行動しなくてはならない」とアヴェレーダ氏は言う。

だが、どう行動すればよいのか。政府支援で命脈をつないでいる公共交通機関は、政府の寛大な措置がいつまで続くかという問題を抱える。経済・社会活動の再開が進む中、どうやったら公共交通を乗客のニーズによりよく対応させていくことができるのか。世界の各地で、専門家が答え探しを急いでいる。

次ページ感染の恐怖から自動車利用が急増
関連記事
トピックボードAD
ライフの人気記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT