｢就活生ウケする取り組み｣はここまで変わった チャレンジ支援激減､｢制度｣求める学生多数

オンライン面接の導入などコロナ禍でも柔軟な対応をした企業は就活生の志望度も上がった（写真：jessie／PIXTA）

2021年卒採用はコロナ禍の影響を受け、3月から5月に活動がほぼ停止したに近い。しかし、6月になって選考活動が再開され、大手企業を中心に採用活動は6月末で一段落した企業も出てきた。中堅・中小企業では採用活動を継続する企業も多く、波瀾の2021年卒採用はまだまだ続く。

その一方で、2022年卒採用が早くもサマーインターン募集で幕開けしている。採用を成功させるためには、自社に興味を持ってくれた応募学生の志望度を高めていく必要がある。

そこで、2021年卒採用において、企業のどのような制度や取り組みが学生の関心をひきつけたのかを探ってみたい。使用するデータは、HR総研が2020年6月に「楽天みん就」と共同で、2021年卒学生に対して行ったアンケート調査データだ。

コロナ対策での対応力に差

今回の調査での設問は、「志望度が高まった制度や会社の取り組みがあれば、その内容をお書きください」というものだった。志望度が高まった理由なら、リクルーターや面接官、OB・OGなどの「社員の人柄」が多くなるのが通例だ。今回もそういう回答は多いが、それよりも「制度」という言葉に反応した学生のほうが圧倒的に多かった。

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3月には就職サイトが本格オープンして、大規模な合同企業説明会や会社説明会が開催されるが、今年はコロナ禍によって頓挫し、企業と学生の双方が困惑した。このときの企業の対応が、学生の志望度を左右したようだ。学生はひどく慌てたはずだが、その焦躁に対処せず無神経に放置した企業は少なくなかったようだ。

「ほとんどの企業が延期期間中に音沙汰がなかったにもかかわらず、唯一定期的な連絡やオンラインでの面談を実施してくれた」（文系・早慶大クラス）

「選考がコロナに影響されても、会社の今後の対応や合否結果について放置せずに速やかに応募者に連絡していて、本当に応募者を重視している雰囲気を感じる」（理系・旧帝大クラス）