トヨタ､副社長廃止で注目される3人のキーマン すべての肩書をなくし執行役員をフラット化

2019年の東京モーターショーでは「トヨタ経営会議」と銘打って豊田章男社長（写真左）と5人の副社長がトークセッションを行った（記者撮影）

自動車業界を「100年に1度の大変革期」と位置づける中、前例にとらわれない取り組みをまだまだやり続けるということだろう。

トヨタ自動車は3月3日に、4月1日付の役員体制の変更を発表。副社長と執行役員を「執行役員」に一本化した。副社長職廃止の狙いについて、豊田章男社長は「さらに階層を減らすことによって、私自身が、次世代のリーダーたちと直接会話をし、一緒に悩む時間を増やすべきと判断した」としている。

トヨタは近年、毎年のように役員制度に手を加えてきた。2019年1月には業務執行を担う執行役員の数を55人から23人にまで削減するという大ナタを振るった。そして専務役員と常務役員の肩書をなくし、執行役員の名称として残ったのは、社長、副社長（6人）、フェロー（1人）だけになった（現在、フェローは2人）。

新設のチーフオフィサーに2人の”若手”

このときトヨタは「階層を減らすことで、これまで以上のスピードで、即断、即決、即実行ができるようにする」としていた。社長を含む副社長6人をトヨタは自ら「7人の侍」と称し、友山茂樹副社長は2019年に「ここ2～3年が重要な時期だと思う。そのための7人の侍」と話していた。だが、常務、専務をなくしてから1年余りで、侍のメンバーである副社長職の廃止にまで踏み込んだ。

4月からは、各役員には「チーフオフィサー」「カンパニープレジテント」「地域CEO」「各機能担当」の担当を割り振ることになった。

現在の6人の副社長のうち、吉田守孝副社長（62歳）は退任する。ディディエ・ルロワ副社長（62歳）は取締役を続け、欧州の現地法人会長として、英国の欧州連合離脱（ブレグジット）やディーゼル規制といった欧州事業を取り巻く課題に専念する。

残る4人の副社長は各領域のチーフオフィサーを務めることになる（図参照）。小林耕士副社長はCFO（最高財務責任者）から外れるが、豊田社長の番頭を自認する立場から、あらゆる領域に目配りをする役割は変わらないだろう。

チーフオフィサーは6人で、ほかの2人は共に51歳の近（こん）健太氏と前田昌彦氏。経理畑出身の近氏はCFOを、エンジニア出身の前田氏は寺師茂樹副社長の担当していたCTO（最高技術責任者）を担う。2人とも執行役員になったのは2019年で、1年で副社長4人と共にチーフオフィサーの要職に就く。