日経平均株価2万円は岩盤でも鉄板でもない 機械が作る｢トランポリン相場｣が終わるとき

トランプ大統領がツィッターでいろいろつぶやいても「相場は下がらなくなってきた」という声もある。本当だろうか（写真：ロイター／アフロ）

先月の8月も、結局はドナルド・トランプ大統領の発言でアメリカをはじめとする世界の株価が上下に振らされ続けた。

少し前から振り返ってみると、8月1日には大統領が、中国からの輸入約3000億ドル分について、「9月1日以降10％の追加関税を課す」と表明し、アメリカの株価は下振れした。そうした米中貿易戦争に対する不安心理は、8月5日に財務省が、中国を為替操作国に認定したことで増幅された。

綴りが異なる｢トランポリン相場｣が続く

ところが同13日には、米中間で電話協議が行なわれているとの報道が流れた。加えてこの日には、上述の3000億ドル分について、スマートウォッチ、デスクトップパソコン、ワイヤレスイヤホンなどを含む、約1100億ドル程度に関しては、予定通り9月1日から追加関税を発動するものの、スマートフォン、ノートパソコン、ゲーム機、玩具など、約1600億ドルは、追加関税の適用を12月15日に延期すると公表され、株価が上昇する展開となった（残りの金額は追加関税なし）。

こうして好転した市場心理がまた暗くなったのは、同23日にトランプ大統領が、同日午前中に「新たな対中制裁関税を午後に発表する」と語ったことであった。実際午後には、すでに25％の関税を課している2500億ドル分と、9月及び12月から追加関税が課される2700億ドル分について、5％幅さらに関税を上乗せする方針が示された。

それがまた二転三転し、週明けの同26日以降、トランプ大統領の「中国とは間もなく協議を開始し、合意するだろう」との発言も含め、米中間で協議が行なわれるとの報道が相次ぎ、株価は先週末にかけて戻り歩調をたどった。

このような、株価の上振れ、下振れは、まるでトランポリンの上でぽんぽんと飛び跳ねているようだ、ということから、「トランポリン相場」と呼ぶ向きが増えていると聞く。ただ、トランポリンの正しい英語のスペルは trampoline であるが、トランプ（Trump）大統領の発言で株価が振れていることから、trumpoline と称されているという。