｢離職する人が少ない大企業｣ランキングTOP100 従業員1000人以上で年間離職者数少ない会社

年間離職者が少ない大企業の4位には三井不動産がランクイン。本社は東京中央区日本橋室町にある （写真：gstock／PIXTA）

働きやすい職場を知るために重要な情報としてよく言われるのが「離職者の少なさ」だ。ただ、新卒の離職状況を見る、「新卒3年後離職率」は多くの会社で開示されるようになったが、全従業員の離職の状況を調べるのは簡単ではない。

『CSR企業総覧2019年版［雇用・人材活用編］』（東洋経済新報社）。書影をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします

そこで、『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）』2019年版のデータを使い、2017度1年間の定年退職を除く従業員の離職者が少ない順にランキングした。これはほかではまず見ることのできない貴重なデータだ。今回は一定規模以上を対象にするため、2016年度の単独従業員が1000人以上の会社を対象にした。

あわせて、1年前の2016年度の単独従業員数を分母に離職率も算出している。ただ、従業員数とこの離職者が同じベースとは限らないので注意が必要だ。

例えば、従業員数は主要子会社3社の数字になっているが、離職者は特定の1社になっている場合や、離職者は総合職のみを対象にしているといったケースだ。開示義務のあるデータではないため、基準を統一するのは今のところ難しい。離職率はあくまでも参考値であり、どうしても気になる方は『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）』で、ランキングに掲載していない項目も確認し、総合的にご判断いただきたい。

1位リケンの年間離職者8人、離職率0.6％

では、ランキングを見ていこう。1位はピストンリング首位でシェア5割弱を誇るリケンの8人。平均勤続年数は16.8年と長い。2016年度の従業員数1429人で計算すると年間の離職率は0.6％と、ほとんど社員が辞めていない職場だ。

『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）』の掲載情報を見ると、魅力的な職場であることがうかがえる。勤務時間を超えた会議・打ち合わせを設定しない風土づくりを進め、残業削減を推進している。フレックスタイム制度や、短時間勤務制度、国内・海外留学制度、キャリアアップ支援制度といった各種制度も充実。2017年度の女性の育児休業取得者は10人で、全女性社員72人中13.9％が取得という、子育てママが普通にいる環境だ。