日経平均株価は重要な節目にさしかかっている もう一段高があるのか､それとも下値模索か

アメリカに比べると日本株の戻りは遅い。実は重要な節目に差し掛かっている(写真:Mt223N / PIXTA)

日経平均株価が重要な節目に差し掛かってきた。ようやく自律反発の域を脱し、もう一段高があるのか、それとも再び下値を模索する展開になるのか。テクニカル面から今後の見通しを探ってみた。

｢下げ幅に対する3分の1戻し｣2万0860円を一時上回る

一般に株価の値幅を見るとき、下げ幅に対する3分の1戻し水準は自律反発（リバウンド）の域とされている。2018年末にかけて日経平均株価の下げ幅は5115円超に達したが、その下げ幅に対する3分の1戻し水準は2万0860円。足元の日経平均株価は、一時この節目を上回ってきた。

需給面では「戻り売りが一巡しつつある」と見るのが妥当だろう。仮に「もうひとつ上の戻りメド」となる38.2％戻し水準の2万1109円を上回れば、売り方の買い戻し等に勢いがつき、もう一段の戻り余地もありそうだ。

また、過度な悲観見通しも修正されてきた。米1月雇用統計など好調な重要指標が後押しする形で、為替市場ではドル円が1ドル＝110円台前後で推移している。また東京株式市場では高速通信規格「5G」関連の活発な投資を追い風に、半導体関連や電子部品株の一部が大きく反発している。2018年末にかけての日本株の急落で、業績下振れ懸念がある程度織り込まれたとの見方もある。

2018年以降において日経平均株価の価格帯別売買代金をみると、ボリュームゾーンは2万1500～2万2500円だ。2万1000円の重さが指摘されているが、実際は同ゾーン手前まで戻り売り圧力は限定的とみられ、上値余地が残っているとの見方もできそうだ。ただ、2019年に入ってから東証1部売買代金は1度も3兆円に届いていない。1月の売買代金も1日当たり平均2.23兆円にとどまる。今後は商いがともないながら、戻りを強めてくるか注目しておきたい。

また、日経平均株価は、今年1月18日以降、短期投資家の損益分岐点とされる25日線を上回っている。さらに足元では25日線が右肩上がりに転じてきた。移動平均線の向きはトレンドを示すとされ、相場全体の需給は改善方向へ向かいつつある。