ついに始まる？アパレル｢ゾゾ離れ｣の現実味 オンワードが全ブランドの商品販売から撤退

2018年7月の新生ZOZOビジョン発表会での前澤友作社長（撮影：梅谷秀司）

地殻変動の前兆か――。約7000のブランドが出店する、国内最大のファッション通販サイト「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」。そのゾゾタウンで、「23区」や「自由区」などを展開する老舗アパレルのオンワードホールディングスが昨年12月25日、傘下に持つ全ブランドの商品販売を取りやめた。

ゾゾタウンは12月25日に始めた会員割引制度「ZOZOARIGATOメンバーシップ」に、他のアパレル企業と同様にオンワードへも参加を呼びかけたが、双方の主張が折り合わなかった。同制度は、年額3000円もしくは月額500円の有料会員になるとゾゾタウンでの商品購入金額から10％割引される。割引された額を指定する団体への寄付などに使うこともできるため、運営元のZOZOは「社会貢献型のサービス」と説明している。

同制度での割引分はZOZOが負担するため、ブランドにとって直接的なマイナス影響はない。だが、オンワードは「自社商品の値引きが日常的に行われることでブランド価値を毀損する可能性が高い」と判断、撤退を決めた。

深まる出店ブランドの苦悩

オンワードはネット通販での売り上げのうち、自社が運営するサイトでの販売比率が7割と高い。ゾゾタウンへの依存度が低いため、撤退による業績への影響は軽微とみられる。

アパレル業界内でも、オンワードの撤退は違和感なく受け止められている。もともと百貨店向けのブランドが多いオンワードは、比較的若い顧客がメインのゾゾタウンとの親和性は必ずしも高くなかった。