スバルはどうして苦境から抜け出せないのか 米国で新型車続々投入でも先行きは｢茨の道｣

SUBARUが2018年秋に米国で発売する3列シートの新型SUV「アセント」（右）と売れ筋の「アウトバック」（左）。米国では今年3車種を投入し販売台数も増えるが、収益貢献はいまひとつの見通しだ（写真：SUBARU）

SUBARUに元気がない。5月11日に発表された2019年3月期の業績予想は、売上高は前期比4.6%減の3兆2500億円、営業利益は同20.9%減の3000億円を見込む。3期連続減益の上、営業利益率は9.2%の予想で、2013年3月以来6期ぶりに10%を切る計画だ。

スバルと言えば、少し前までは、安全運転支援システム「アイサイト」の高い安全性能が評価され、SUV（スポーツ用多目的車）ブームの波に乗り、販売も絶好調だったはず。苦戦している背景には何があるのか。

東洋経済オンライン「自動車最前線」は、自動車にまつわるホットなニュースをタイムリーに配信！ 記事一覧はこちら

2018年3月期は、売上高が前期比2.4%減の3兆4052億円、営業利益は同7.6%減の3794億円と減収減益で着地した。米国事業は足元では堅調だが、国内事業が足を引っ張った。

2017年10月、新車の工場出荷時に行う完成検査で無資格の検査員による不正検査が発覚。不正は30年以上も前から常態化していた。この問題による40万台のリコール関連費用250億円などが大きく響いた。

収益柱の米国で稼ぐ力弱まる

不正検査問題に伴うリコールは今期も続いているが、費用は前期に引き当て済み。今期の世界販売台数は110万台と前期よりも3万3000台（3%）増を計画する。にもかかわらず、今期の営業利益は、前期に比べ約800億円もの大幅減益になるのはなぜか。

為替想定レートを米ドルで前期よりも6円円高に見直したことで、為替影響だけで600億円近く利益を押し下げる。だが、それを販売台数増や原価低減でカバーできないのだ。

吉永社長は2018年6月の株主総会後に会長に退く。柱の米国事業で収益性が低下していることに危機意識が強い（撮影：風間仁一郎）

吉永泰之社長は「（今のスバルには）実力が伴っていない」と話す。今期は米国で夏から年末にかけて、3車種のSUVを投入する。3列シートの「アセント」、「フォレスター」の新型、それに「クロストレック」（日本名：XV）のプラグインハイブリッド（PHEV）モデルだ。

新型車種3種の投入で米国の販売台数は70万7000台と、3万6000台増を見込む。ただ、「新型アセントの効果はあるが、フォレスターの新型は旧モデルより収益性が落ちる。原材料価格の高騰で、原価低減が難しくなっている」（岡田稔明CFO）。

日本でも新型フォレスターを夏頃に発売するが、スバル車の国内ラインナップではモデルの端境期に当たる今期は、前期比1万2700台（7.8%）もの大幅な台数減を見込む。その分、収益も落ち込むが、来期に挽回する考えだ。やはり世界販売の3分の2近くを占める米国で「稼ぐ力」が弱まっていることが、スバルが苦しんでいる最大の要因だ。