社員研修やトレーニングは、とかく経費削減の対象になりがちですが、昨今の若手社員は学習に対して意欲的だとされており、企業の学習に対するスタンスが問われるようになっています。今回は、人材開発支援会社、コーナーストーンオンデマンドのブログから、企業がどこまで社員の学習にコミットするべきかについての記事を紹介します。
学習は組織にとって重要なテーマ
学習への投資が社員の生産性や満足度、パフォーマンスに直接結びつくということが認識されるようになり、企業は新たな教育や能力開発の機会創出に最優先で取り組んでいます。
実際に、デロイトの人事、人材、リーダーシップに関する調査「グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンドレポート」によれば、2017年には米企業エグゼクティブの83%が、学習は自社にとって「重要」あるいは「非常に重要」であると回答し、組織にとって2番目に重要なテーマとして挙げられています。
同時に、社員たちも、生涯学習の時代となった今、キャリアを通じて一生能力を高め、スキルを磨き続けることが不可欠であることを理解しています。たとえば、米転職情報サイトGlassdoorによれば、1980年代から2000年代初頭に生まれたミレニアル世代が最も重視しているのは、その会社で自分が「学習やキャリアアップができるかどうか」という点であることがわかっています。
こうした状況にもかかわらず、働いている会社で能力が発揮できていると思っている社員の割合は3分の1に過ぎず、学習のスピードが十分でないと感じれば42%が転職するだろうと答えています。
生涯学習に対する期待が高まる中、優れた人材を惹きつけて強力な人材を維持し、優れた業績を上げる文化を定着させ、ビジネスの成功を実現させるためには、社員の学習ニーズを満たす必要があることが明らかになっています。そこで、転職が当たり前の時代になってもなお、企業が社員の学習に最優先で取り組むべきなのかどうか、IT関連の調査会社アラゴン・リサーチの創業者兼CEO、ジム・ランディ氏に話を聞きました。
――仕事の未来を左右するような注目するべきトレンドはありますか？
今後、人工知能（AI）を応用することによって将来が方向づけられていくことは間違いありません。その一例として、アップルでは「Siri（シリ）」を使って日常のあらゆることを手助けしようとしています。学習に関して言えば、日常のタスクを支援できるAI搭載のデジタル学習システムが登場するようになるでしょう。たとえばAIアシスタントが「ジム、今日は会議があります。最新のレポートに目を通しておきますか？」などと言ってくれるようになるかもしれません。
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