安心して老後を迎えるために、今、やっておくべきことは何か？（写真：zon / PIXTA）
妻の収入が家計に大きな影響を与えている共働き世帯にとって、老後に向けて最大のリスクとなるのが、夫婦どちらかが働けなくなった場合、収入が大幅に減ってしまうことです。60歳定年まで共働きが前提のマネープランではなく、収入がある今こそ、前倒しでやっておきたいことがあります。ファイナンシャル・プランナーの畠中雅子さんに、40代共働き世帯のリスク回避法を伺いました。
万一の収入減に備えたマネープランを立てておく
当記事はSUUMOジャーナルの提供記事です
数多くの家計相談を受けている畠中さんは、家計相談のなかでも、共働き世帯のうち、妻の収入減によってマネープランの見直しを相談されるケースがあると言います。
「女性は50代になると、ホルモンバランスの乱れなどで体調を崩す人が少なくありません。これまでと同じような働き方ができなくなり、最悪、仕事を辞めるというケースもあります。そうなると、これまで夫婦の収入でまかなってきた家計、貯蓄、住宅ローンの返済など、すべての面で見直しをしなくてはならないのです。夫婦そろって60歳まで元気で働けるとは限らないのです」
最近は、女性だけではなく、男性の更年期障害も注目されていますが、こうした原因がはっきりしない体調不良のみならず、歳を重ねれば、だれしも病気の不安は高まります。さらには、親の介護問題にも直面するかもしれません。介護離職ともなれば、世帯収入の減少だけではなく、介護費用の負担など、新たな問題が出てくる可能性もあります。
「今の40代は、まじめで堅実な人が多いように思います。子どもの教育費や住宅購入、自分たちの老後資金についても真摯に向き合っている印象です。だからこそ、一度つまずくと、マネープランのリカバリーが難しい世帯も少なくないのです。今、元気で働けているうちに、前倒しで手を打てることを考えてみてください」
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