開催趣旨

昨今、グローバルな世界では人口増加に伴う食糧難や環境負荷の増大などが懸念される中、日本社会では人口減や高齢化に伴う労働力減少、社会保障費の増大等の問題が指摘されています。その一方で日本は、100年企業が世界で最も多い国としても知られ、かねてより様々な社会環境の変化に適応しながら、持続的な経営を実践してきた強みがあります。
こうした強みを活かしながら日本の経営や産業をさらに進化させ、グローバル社会において持続可能な経営を実現していくためには、社会課題の解決を自らの事業と統合しつつ企業価値を創造する取組みが、今後より一層重要となってきます。本セミナーでは、経営の第一線でご活躍されている方々をお招きし、持続可能な経営に向けて日本企業に求められることについて、貴重なお話を頂戴します。また、パネルディスカッションではさらに議論を深め、社会の声に耳を傾け社会の変化に適合していくための意識改革やビジネスモデルの変革、そのような取組みや目指す将来の姿について建設的な対話をするための開示やIRのあり方などについて、お話を伺います。
ご多用中とは存じますが、皆様のご参加をお待ちいたしております。

開催概要

開催日時 2015年3月19日(木) 13:25~17:30  (13:00 受付開始)
参加費 無料(事前登録制)
会場
ホテルニューオータニ ザ・メイン 芙蓉の間
(〒102-8578 東京都千代田区紀尾井町4-1)
地図を見る
<アクセス>
東京メトロ丸ノ内線・銀座線「赤坂見附」駅 紀尾井町口 徒歩3分
東京メトロ半蔵門線「永田町」駅 7番出口 徒歩3分
定員 300
対象 企業経営者、取締役、執行役員、監査役、および経営企画、IR、CSR、財務等の担当役員、責任者の方々
※監査法人、コンサルティングファーム等の方は、参加をご遠慮ください。
※お申し込み多数の場合は、抽選とさせていただきます。
主催
EY/新日本有限責任監査法人EY/新日本有限責任監査法人
協賛
宝印刷株式会社宝印刷株式会社
協賛
在日米国商工会議所(ACCJ)在日米国商工会議所(ACCJ)
後援
>株式会社東洋経済新報社株式会社東洋経済新報社
※セミナー内容等は、都合により変更する場合がございます。予めご了承ください。

プログラム

13:25 – 13:30
開会のご挨拶
  EY ジャパンエリア・マネージング・パートナー
新日本有限責任監査法人 理事長
英 公一
13:30 – 14:20
基調講演
「持続的成長のための経営改革」
株式会社日立製作所
相談役
川村 隆プロフィールを見る
14:20 – 15:00
講演①
「ミネベアの事業戦略とCSR」
ミネベア株式会社
代表取締役 社長執行役員
貝沼 由久プロフィールを見る
15:00 - 15:40
講演②
「新たな世界が拓かれつつある中での、
持続的経営とは?」
一橋大学
名誉教授
石倉 洋子プロフィールを見る
15:40 - 15:55
休憩
(15分間)
15:55 - 17:05
パネルディスカッション
「価値創造経営と持続可能な競争力-閉塞感を打破する次世代の経営とは?」

パネリスト


一橋大学
名誉教授
石倉 洋子
プロフィールを見る

パネリスト


ミネベア株式会社
代表取締役 社長執行役員
貝沼 由久
プロフィールを見る

パネリスト


エーザイ株式会社
執行役 デピュティCFO兼チーフIRオフィサー、
早稲田大学大学院会計研究科・商学研究科兼任講師 柳 良平
プロフィールを見る

パネリスト


ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社
代表取締役
北島 敬之
プロフィールを見る

パネリスト


EY ジャパンエリア
CCaSSリーダー
牛島 慶一
プロフィールを見る

モデレーター

新日本有限責任監査法人 シニアパートナー
EY新日本サステナビリティ株式会社 常務取締役
公認会計士・公認不正検査士
大久保 和孝
プロフィールを見る
17:05 - 17:25
講演③
「課題解決先進国の実現へ
-Building a Better Working World」
EY ジャパンエリア
CCaSSリーダー
牛島 慶一 プロフィールを見る
17:25 - 17:30
閉会のご挨拶
  新日本有限責任監査法人
シニアパートナー
須藤 修司
CCaSSは、EYのClimate Change and Sustainability Servicesの略称です。
持続可能な経営やCSRに関する支援、非財務情報の保証などのサステナビリティサービスを提供しています。
お申し込みはこちら
ご好評につき満席となりましたので、お申し込みの受付を終了させていただきました。
お手数ではございますが、キャンセル等による空席の確認は
下記お電話番号までお問い合わせをいただけますと幸いです。

東洋経済新報社 コミュニケーション事業部
03-3246-5599 (土日祝日除く、10:00~18:00)