ワークスタイルの変革におけるITの重要性が語られている。働き方の柔軟性を高めることで、かつてはできなかった仕事の進め方ができるようになり、企業の意思決定を早めたり、生産性を向上させるなど、さまざまな効果が期待されているからだ。
　たとえば、出張中などでも、タブレットやスマートフォンなどで上役の決裁を行うことができるようになる。また外出先で即座に見積もりを提出したり、取引先に様々なデータを提示することも可能だ。このように従来であれば一度会社に戻らなければできなかった業務が、ITを使うことでその場でこなせるようになっているのだ。
　出産・育児や介護などでフルタイムで働くことが難しい人も、自宅でPCを使えれば会社に出勤するのと同じように働くことができるようになり、働きたい人にとっても優秀な人材を必要としている企業にとっても好ましい状態になる。
　このように、モバイルデバイスの種類が増えたり、新しいアプリケーションが誕生するなどして、自宅や外出先でも社内と同じように働ける環境がどんどん進化している。「特定の場所で、決められた時間に」働くワークスタイルから「多様な場所で、時間に柔軟に」働くワークスタイルへの変化により、時間を有効活用できる柔軟性やデバイスを問わず必要な情報にアクセスできる利便性が、意思決定やビジネス対応のスピードのさらなる迅速化をもたらす。

　こうしたワークスタイルの変革は実際にはどこまで進んでいるのだろうか。ある調査（※１）によると、「業務上、ITのモバイル化は必要である」と回答したビジネスパーソンの割合は全体の82％だった。多くのビジネスパーソンが業務へのモバイルデバイスの利用が必要だと考えているのだ。
　ITのモバイル化への要求が高まる中、私物のタブレットやスマートフォンを業務に使用するBYOD（Bring Your Own Device）のニーズも多くなっており、最近注目を集めるテーマになっている。しかし日本での動きはまだ鈍い。上述の調査（※１）では、日本のBYODの導入比率は22％とアジア太平洋12カ国中最も低い。
　その背景の一つとしてセキュリティ面での不安が挙げられる。だがその結果として、モバイルを活用する便利さから、実際には禁止されているのに、私物のスマートフォンやタブレットを業務に使っているビジネスパーソンも多いようだ。中にはこうした行動を黙認している会社もあるという。
　業務上の機密データが保存されたプライベートの端末を紛失するリスクや、プライベートのメールでウィルスに感染したモバイルデバイスを会社のネットワークに接続するリスクを考慮すると、こうした状況は必ずしも望ましいとは言えない。企業がきちんとPCやモバイルデバイスを管理し、適切なセキュリティの下で利用することが必要とされる。

　セキュリティ面の不安を解消し、「安全」な環境の下でITのモバイル化を推進できる技術は存在する。先進的な企業は、「便利」と「安全」を両立させるITの力を活用することで、ワークスタイルの変革を実現しているのだ。
　具体的にどのような技術が用いられているか、またそれによってどのような効果があったのか。その詳細は下記のバナーからダウンロードできるPDFにまとめられている。簡単なアンケートに答えるだけで無料で入手できるので、ぜひ、参考にしてみてはいかがだろうか
（※１）ヴイエムウェア株式会社ニュースリリース「アジア太平洋12カ国・地域対象、ITを活用したワークスタイルの実態調査」2013年3月より