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3月に入って就職活動が本格化したが、生活の変化にまだ慣れない人も多いだろう。しかし、エントリーシートの一次締切りを3月中に設定している会社も多く、あまりのんびりしている余裕はないはずだ。
初任給だけで待遇を判断してはいけない
就活生が今、取り組んでいるのは、広い意味で企業選択といえる。その判断基準はたくさんあるが、会社に入っていくら稼げるかは、誰もが気になるところだろう。ただ、待遇に関する情報は、あまり表には出てこないので、どうしても採用ページに載っている初任給などで判断しがちである。しかし、それでは残業(手当)やボーナス、その後の昇給の度合いなどがわからない。そんなとき、参考になる指標が、「平均年収」だ。
平均年収は、上場会社であれば、有価証券報告書などで確認できる。ただ、持株会社(ホールディング会社)が上場会社となっている場合、実際に働く事業会社の数値とは実態が異なることも多い。そこで小社刊『就職四季報2018年版』(総合版のほかに女子版、優良・中堅企業版がある)を活用してもらいたい。
就職四季報には上場・未上場に関係なく、事業会社の採用・労務データを収録。中でも平均年収は、総合職と非現業の全従業員それぞれで調査している(総合版では前者を優先的に掲載。原則、2015年度の数値)。今回はこの中から、総合版の掲載会社(1273社)のうち、「平均年収」に回答があった1100社のデータを基に、「平均年収が高い」トップ300社を紹介したい。
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