予想天気

09年4月～9月	09年10月～10年3月

　
　半導体産業は２００９年度前半そして後半とも「雨」となる。その理由は、供給量増加は鈍化するものの、需要量の低迷が続くためである。
　
　０９年は早々から経営破綻が相次いだ。１月には独シーメンス発祥で欧州唯一のＤＲＡＭ企業であるキマンダが「資金不足」を理由として事業再生手続き開始を申請し経営破綻した。続く２月には米国アドバンスト・マイクロ・デバイス（ＡＭＤ）と富士通との合弁で発祥したＮＯＲ型フラッシュメモリ世界首位である米国スパンションの日本子会社が「資金繰りが行き詰まった」として会社更生手続き開始を申請、さらに３月には米国スパンション本社が米国連邦破産法第１１条の適用を申請しやはり経営破綻した。

ただ「他人の不幸は蜜の味」という。こうした相次ぐ経営破綻により、現在のところ生き残っている半導体各社は需給緩和解消の恩恵を享受できる可能性がある。実際に、最も市況性の強い品種であるＤＲＡＭやＮＡＮＤ型フラッシュメモリでは市況は底入れ傾向にある。
　
　だが、相次ぐ経営破綻により供給量増加が鈍化しても、半導体産業が厳しい事業環境に置かれていることは変わらない。その理由は２点ある。第１点は需要量の低迷が続くこと。パソコンは半導体搭載数の低い「５万円パソコン」にばかり脚光が当たっている。デジタル家電の花形商品である薄型テレビの販売も冴えない。さらに、最も安定的な市場を期待されてきた車載電装品向けも急減している。この３つの逆風を押し返すほどの需要増加は期待薄なのである。
　
　そして第２点は、台湾勢との経営統合を機に韓国サムスン電子の追撃に燃えるエルピーダメモリ＜６６６５＞を数少ない例外とすれば、日本勢がいずれも様子見の姿勢を強めていることだ。もともと日の丸半導体の特質は、日立製作所＜６５０１＞・東芝＜６５０２＞・三菱電機＜６５０３＞という「重電御三家」、そしてＮＥＣ＜６７０１＞・富士通＜６７０２＞・ＯＫＩ＜６７０３＞という「電電御三家」が、いずれも社内需要あるいは企業グループ内需要を基盤とする垂直統合型のビジネスモデルだったことにある。

だが、そうした重電御三家や電電御三家は、コンピューター、電話交換機、デジタル家電、そして車載用電装品という需要基盤が次々と弱体化したことにより、いま改めて事業リスクの大きさに直面している。設備投資は先送りが相次ぎ、ＯＫＩに至っては昨年１０月に半導体事業から撤退し、そして東芝・ＮＥＣエレクトロニクス＜６７２３＞・富士通マイクロエレクトロニクスといったシステムＬＳＩ各社は、表面上は業界再編のテーブルに着こうとしているが、実際には様子見状態が続いている。
　
　こうした状況下では半導体産業の次の主体的な展望は描けない。つまり需要面でも、事業戦略の面でも、０９年度の前半そして後半に至るまで、半導体産業には本格的な晴れ間がのぞくことは期待薄と考えざるを得ないのである。

（石井　洋平）