【産業天気図・ホテル/旅行】宿泊は堅調持続だが、法人宴会一服、海外旅行ブレーキで08年度は「曇り」続く

ホテル・旅行業界の2008年度前半は、ホテルの宿泊部門は引き続き堅調だが、景気減速を受けて法人宴会が一服感を強めるほか、原油価格高騰の影響で海外旅行需要が一段と停滞することから、「曇り」となりそうだ。法人宴会が急速に盛り返す可能性は乏しいうえ、原油価格が高水準にとどまれば海外旅行需要も停滞が続き、08年度後半も「曇り」が続くと見られる。
 帝国ホテル<9708>は、今08年3月期に宿泊の客室単価が約1割上昇し、低下ぎみの稼働率を補っている。東京への進出が相次ぐ外資系超高級ホテルに対抗し、今期までの5年間で約170億円を投入して大改装を実施してきた効果が、客室単価の上昇に表れた格好。この傾向は来09年3月期も続く見通しだ。ただ、法人宴会は年明け以降、景気減速の影響で陰りが見え始めており、帝国ホテルでは「法人を中心に来09年3月期は宴会や会合を自粛する動きが強まりそう」と見ている。
 藤田観光<9722>の今08年12月期は、椿山荘の宴会・婚礼、フォーシーズンズホテル椿山荘東京の宿泊・婚礼が前期の改装効果で伸びることなどから、約8%の営業増益を見込んでいる。ただ、椿山荘の法人宴会も景気減速の影響を受けると見られ、ワシントンホテルが牽引して2割強の営業増益となった前期から増益率は急鈍化し、会社計画の営業利益にも届かない可能性が高い。
 一方、旅行業界では、国内旅行は引き続き堅調ながら、海外旅行は原油高騰が響いて昨年から急速に伸びが鈍化、昨年後半は前年比減少となっている。出国者数も07年は4年ぶりに小幅前年割れとなり、08年もほぼ横ばいにとどまる見通し。多くの旅行会社が国際線の航空普通運賃に燃油特別付加運を上乗せして徴収しており、海外旅行需要を冷やしているためだ。国内航空大手2社のうち、日本航空は今年1月から付加運賃を再値上げし、ハワイは1人往復2万円、北米や欧州では同3万円を超えた。これにより、若年層を中心に海外旅行を取りやめるケースも増えている。
 エイチ・アイ・エス<9603>では、格安航空券などの価格競争力を武器にシェアを伸ばしてきたが、07年10月期は、欧米への旅行需要低下や広告宣伝費増が響いて4期ぶりの営業減益に。08年10月期はアジア向け旅行需要の伸びや広告宣伝費抑制などで3割近い営業増益を見込んでいるが、計画達成のハードルは高そうだ。
 海外旅行の低迷などで07年12月に最終赤字、無配に転落したKNT<9726>も今08年12月期には海外旅行の回復などで営業増益を見込んでいるものの、きわめて小幅にとどまると見られる。
 なお、旅行業界では、内外のテロや伝染性の病気の流行など外部要因に弱い点が、恒常的なリスク要因となる。
【柿沼 茂喜記者】

(株)東洋経済新報社 四季報オンライン編集部

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