100万人が投稿するLinkedInの「メディア力」

SNSの第三勢力は45%のユーザーが上級職

コンテンツやメディアという点からも注目される、世界最大のビジネスSNS「Linkedin」(写真:Image courtesy of WIKIMEDIA COMMONS)
この記事は、メディア業界に一目置かれる、海外メディア情報専門ブログ「メディアの輪郭」の著者で、講談社「現代ビジネス」の編集者でもある佐藤慶一さんによる寄稿です。

 

この記事はデジタルマーケティング戦略に特化したメディア「DIGIDAY[日本版]」(運営:インフォバーン)の提供記事です

世界最大級のプロフェッショナルのネットワーキングサービスであるLinkedin(リンクトイン)。日本では就職・転職専門のSNSといったイメージが先行していますが、プロフェッショナルたちがつながる場所として、コンテンツやメディアという点からも注目です。

統計ポータル「スタティスタ(Statista)」によれば、リンクトインのユーザー数は3.96億人となっています。インスタグラムが2015年9月に4億人を突破しているので、ほぼ同等の規模感といえそうです。

世界中のプロがオピニオン発信

そんなリンクトインがメディアとしての姿を見せはじめたのが2012年秋のこと。各分野のインフルエンサーたちが長文(ロングフォーム)を投稿する「インフルエンサープログラム(Influencer Program)」を開始したのです。

たとえば、海外ではリチャード・ブランソン氏(ヴァージン・グループ創業者)、バラク・オバマ氏(米国大統領)、デイビッド・キャメロン氏(英国首相)、日本人では三木谷浩史氏(楽天 代表取締役会長兼社長)、伊藤穰一氏(MITメディアラボ所長)、堀義人氏(グロービス代表)らが参加者しています(日本人の方も英語で発信)。

その後、2014年2月にはこのプログラムが一般開放され、英語圏では誰でも利用できるようになっています。日本からでも前からテキストやリンク投稿など短い情報発信は可能ですが、今後、長文でも発信できるようになり、世界中のプロフェッショナルと意見交換できるような状況になるのかもしれません。TwitterやFacebookではわざわざ長文投稿を読んで、意見交換する場としては機能していませんから、この点はリンクトインの強みでしょう。

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