転機を迎える日本の人材育成(その1)

 

●大企業ほど年間教育研修費が多い

 社員1人当たりの年間教育研修費を見ると、はっきりとした金額の差が読み取れる。「2万円未満」の項目を集計すると、「1~300名」では52%と過半数の企業が入ってしまう。「301名~1000名」では41%、「1001名以上」では32%である。
次に「5万円未満」を集計すると、「1~300名」77%、「301名~1000名」70%、「1001名以上」では53%である。「5万円超」となると、「1001名以上」は16%あるが、「301名~1000名」では12%、「1~300名」では4%とわずかである。
教育研修費に関しては、「2012年度の年間教育研修費の予算の前年比での増減」も聞いている。「社員1人当たりの年間教育研修費」と厳密に照応するものではないが、「前年比増減」ではどの企業規模でも2割程度が増やし、6割前後が現状維持だ。ただ「1001名以上」の企業では14%が「減らす(2割未満)」と回答し、目立っている。

図表11:2011年度の社員1人当たりの年間教育研修費の予算(全体、規模別)

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図表12:2012年度の年間教育研修費予算の前年比増減(全体、規模別)

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次回は教育研修の中身についてレポートする。

HR総合調査研究所(HRプロ株式会社)
(本社:東京千代田区、所長:寺澤康介)
人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するHRプロ内の調査・研究部門。企業・団体のHR(人事)領域に関する調査、研究を行う。外部の調査機関による調査研究結果も紹介するなど、「開かれた研究所」を志向する。「HRプロ」内に、新卒/中途採用、教育・研修、労務、人事戦略などの業務に役立つ調査レポートを掲載している。

 

写真はイメージです。本文とは関係ありません

 

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