「マックで減量」のブランド大使に抗議の嵐

マクドナルドの新たな宣伝戦略なのか

 10月14日、マクドナルドでの食事とウォーキングを続け、減量に成功した米国の元科学教師が、同社の「ブランド大使」として全米各地の学校で講演していることに、専門家から批判が殺到。3月撮影(2015年 ロイター/Mike Blake)

[ロサンゼルス 14日 ロイター] - マクドナルドでの食事とウォーキングを続け、半年で60ポンド(約27キロ)の減量に成功した米アイオワ州の元科学教師が、同社の「ブランド大使」として全米各地の学校で講演していることに専門家から批判が殺到している。

米国の若者は、マクドナルドの食事を肥満や糖尿病など深刻な病気につながる一因と捉えている。

元教師のジョン・シスナ氏はこの考えに反論しようと、マクドナルドの商品を毎日食べる「実験」を生徒と考案し、自身は90日間で37ポンドの減量に成功。昨年に実験の詳細を記したダイエット本「My McDonald's Diet」を出版し、厳格なカロリー制限を守ることが重要と説いた。

マクドナルドの広報担当者によると、同社は今年、シスナ氏を「ブランド大使」に採用し、同氏が講演する際の交通費や手当を支払っている。主に学校側の招待で、これまでに大学や高校など約90校で講演しているという。

同広報担当者は「われわれは長期にわたり同じ店舗で毎日食事することを勧めない」とし、「教師として、生徒に事実とともに情報に基づく選択をさせるというシスナ氏の考えをわれわれは支援する」と述べた。

専門家は、この講演プログラムは不健康な食事を若者に宣伝するマクドナルドの新たな取り組みだと批判する。

関連記事
Topic Board トピックボード
人気連載
Trend Library トレンドライブラリー
  • コメント
  • facebook
0/400

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

Access Ranking
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • いいね!

※過去48時間以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※週間いいね数のランキングです。

トレンドウォッチ
行き詰まる東電支援<br>原発最後の選択

賠償費用も廃炉費用も想定から大きく上振れし、東電支援スキームは破綻の瀬戸際。東電の発電所を売却し、その代金を賠償や廃炉費用に充て、東電を送配電会社に再編する構想が浮上。