震災被害から立ち直りつつあった日本の産業界は、タイの洪水、欧州の債務危機、中国の金融引き締めなど足元は依然、欧州債務危機に端を発した世界景気の悪化に悩む状況が続いた。ただ、来期に入れば震災復興需要は本格化し、自動車の挽回生産も進み、中国経済の再加速にも期待がかかる--『会社四季報』担当記者の業界景況感予想はそう総括できそうだ。

　今回の予想で対象となった35業種のうち、12年4～9月期に「晴れ」（主要各社が前年同期比で増益）になると見込まれているのは17業種。自動車など前期に東日本大震災の影響でサプライチェーンが大きく乱れた主力業種も含まれ、産業界回復の年となりそうだ。
　「晴れ」業種の数は10月以降に14業種に減る。震災影響の反動増がなくなるためだが、雨は電力・ガスのみで、全体的にまずまずの水準となりそうだ。

　2012年4～9月の前半と、12年10～13年3月の後半とを比較した場合、前半より後半の景況感が上向くと見込まれているのは8業種。晴れに改善するのは、建設、化学、重電、建機。ともに「曇り」から「晴れ」への改善だ。建設は震災からの復興関連が前半までに受注を積み上げた分が後半から収益に寄与する見通し。重電はインフラの安定、自動車向け拡大をみるが、中国の低水準が前半残るとみる。建機も中国要因が大きく、昨年からの低迷が長引いているが、夏ごろに底を脱する見通しだ。海運は「雨」から「曇り」へ改善。コンテナ運賃の値上げ、自動車輸送の回復が見込まれる。

　だが、こうした上向きのムードを味わえない業界も多い。反動増の一服が予想される自動車やコンビニ・スーパー、外食などだ。紙・パルプでは、値上げが浸透する前半は増益基調だが、後半は効果が一巡する。

　　全体としては「曇り」業種が多い。前半に「土砂降り」が続く電力・ガスがある一方、最高の景況感である「快晴」（業界全体が増益）の業界は引き続き皆無の状況だ。

　震災直後の谷は早期に脱却でき、タイ洪水影響もひと段落した。欧州の債務危機も落ち着き、円高も一服感が出て足元は上向きムード。日経平均株価も1万円を回復した。世界的な金融緩和でカネあまり傾向が続いており、資源インフレ懸念が浮上する一方、米国の景気好調からドル買い姿勢も強く、円安傾向が輸出産業中心に来期に明るさをもたらしている。さらに中国経済がアクセルを踏んでくることで、景気の先行きは明るさを増している状況といえそうだ。

＞＞＞次ページに主要業種の天気予報図