ソニー､イメージセンサー｢勝利持続｣への道 平井社長が描く勝利の方程式とは？

平井一夫社長は「イメージセンサーでは他社と比べて2〜3年、技術的に進んでいる」としている（写真は2月18日の経営方針説明会で、撮影：尾形文繁）

ソニーの平井一夫社長は10月7日、東洋経済などのインタビューに応え、足元の経営状況や今後の課題などについて説明した。

8月に発表した2016年3月期第1四半期決算では、スマートフォン以外のエレクトロニクス事業で黒字化を達成。カメラ用イメージセンサーと「プレイステーション4」などの家庭用ゲーム事業が牽引役となった。しかし、エレクトロニクス事業の再生について、平井社長は「道半ば」と評価した。スマホ事業が赤字であること、まだ通期黒字を達成したわけではないため当然といえば当然である。

平井社長の発言は多岐にわたったが、特に強い自信を示していたのがイメージセンサー事業だ。

「他社と比べて2～3年、技術的に進んでいる」

イメージセンサーは「他社と比べて2～3年、技術的に進んでいる」と平井社長が自信を示す分野で、スマホメーカーからの引き合いも強い。ソニー製センサーを使うことで、省スペースな製品設計や高精細な画像を実現できるからだ。アップルのiPhoneにも供給中だ。ソニーは今後、7月に公募増資などで得た4200億円を使い、生産増強や研究開発の強化を行うとしており、成長エンジンとして期待を寄せている。

とはいえ、イメージセンサーについては米オムニビジョンに加え、台湾の半導体メーカーであるTSMCが新規に参入するなど競争環境が激化している。他社より先行しているとはいえ、いつまで稼ぐことができるのか。半導体メモリや液晶パネルのようにコモディティ(日用品）化が進めば、稼げなくなる可能性が懸念される。

平井社長は、その点をどのように考えているのだろうか。