｢2人に1人はガンになる｣という通説の誤解 30代のあの人に保険はどの程度必要なのか

同じ現役時代に契約するなら、若いうちから契約すると、がんの保障をより長く、より低いコストで確保できる。つまり、がんのリスクが高まる年代に近づくのを待ってから契約したからといって、必ずしもコストを抑えられるとはいえないのだ。

ガン保険は必要か？

とはいえ、保険は高い買い物だ。先ほどの例では30歳に契約して80歳でガンと診断されれば、約73万円支払って約100万円（診断給付金、および入院日数に応じた入院給付金）を受け取ることになる。

この場合はいわゆる「おつり」が出るが、その確率は最大でも「2人に1人」である。ガンにかからなければまったくの掛け捨てだ。損得で考えるなら、保険料にかける原資を貯蓄するなり、自分で運用したほうが結果的に有利になる可能性もある。

万一のガンでかかる治療費や生活費などを家計から工面できる人には、ガン保険は必要ないという考え方もある。現役中のガンのリスクが「2人に1人」どころか「10人に1人」なら、むしろ資産形成を優先するのもありだろう。

一方でガン保険には、入院給付金が無制限に給付される、商品によっては抗がん剤、放射線治療、再建術など、一般の医療保険ではカバーしきれない、ガン特有の費用をカバーできる強みがある。それをメリットと感じるなら、検討の余地はある。

ガンが死につながりかねない恐ろしい病であることに間違いはない。しかし、芸能人のエピソードや「2人に1人」という数字によって、必要以上に不安があおられているきらいもある。現役世代のがん罹患率、がん保険の支払いコストと得られる便益を踏まえてみると、「2人に1人」という数字の見え方は変わってくるはずだ。