「軽」がホンダを変える、クルマ作りを抜本改革

アジア調達拡大へ　サプライヤーも始動

開発の現地移管と並行して進められるのが、部品調達の見直しだ。これまではグローバルモデルの開発が先にあって、可能な中で現地部品を使う発想だった。今後は、世界レベルでの最適調達を前提に設計を考える発想に転換しなければならない。

すでにサプライヤーは動き始めている。ホンダ系最大の部品メーカー、ケーヒン。同社は４輪向け部品のアジアにおける現地調達率を、今後３年で現在の５割から９割まで高める。昨年１２月には東京本社にグローバル購買室を発足させ、中国やタイなど各国の生産拠点と連携して、アジア調達に本腰を入れ始めた。

同社の２輪向け部品では、アジアでの現地調達率は９割を超えている。「２輪のインフラを徹底的に使って、４輪でも廉価に対応する。そうしなければ、部品メーカーとして生き残れない」（田内常夫ケーヒン社長）。今後は難易度の高いエンジン回り部品と電子部品を中心に、アジア調達を拡大する（表）。電子部品ではマイコンの調達がネックだが、新興国向けに機能を絞り込み、民生用マイコンの活用も検討する。