日本精機は、HUD(ヘッドアップディスプレイ)では世界シェア6割。HUDとは自動車のフロントガラス部分にスピードなどの走行情報や、ナビゲーションなどの情報を表示するもの。ドライバーが前方から視線を移動することなく、運転に必要な情報を得られるので、安全運転に役立つ。特にBMWやPSA(プジョーシトロエン)などヨーロッパ系メーカーに同社のHUDが採用されている。
さらに家電用リモコンなどの民生機器事業、液晶や有機ELなどのディスプレイ事業にも取り組んでいる。世界で戦う技術を磨くために研究開発に力を入れている。
本社は新潟県長岡市にあるが、北米、アジア、ヨーロッパなど海外にグループ企業が26社あり、全売上高の6割以上を海外で稼ぐグローバル企業だ。2016年3月期は営業減益となるが、これは研究開発費が多いためなので、前向きの減益と言える。
マイナンバーや東京五輪の追い風
3位の富士通フロンテックはATMやPOSシステムなど金融・流通業界向けの端末を開発・販売している。同社は1940年に洋食器製造会社として設立されたが、1944年に富士通グループ入りして現在に至る。
このところ、同社にとってビジネスチャンスが拡大している。海外からの訪問客が急増しているため、ATMを海外カードにも対応できるように改良する需要が増えているのだ。さらに、マイナンバーや東京オリンピックに関連したセキュリティ需要が伸びることが予想される。
静脈認証の技術を高めることなどで業績が拡大していくだろう。直近の業績は絶好調で2015年度の純利益は過去最高となる見込みだ。
4位の朝日インテックは売上高の10％を研究開発費に計上することを基本方針とする医療機器メーカーだ。1976年の設立で、工業用の極細ステンレスワイヤーロープからスタート。92年から医療用用具製造販売に乗り出し、現在は循環器系のカテーテル治療用のガイドワイヤーで国内首位になっている。
カテーテル治療とは、心臓の血管がコレステロールなどによって詰まったり、狭くなったりすることで起きる疾患に対する治療法のひとつ。従来、血管が詰まった場合は、薬物治療か外科手術が一般的だった。これに対し、手首や足の付け根からカテーテルと呼ばれる細い管を血管内に挿入し、狭くなった血管を広げて治療を行うのがカテーテル治療だ。この細い管の中心を貫くのがガイドワイヤー。開発費が多額にもかかわらず、2015年6月期の純利益は過去最高で、次期はさらに純利益が拡大する見込みだ。
6位のダイハツディーゼルはダイハツ工業の船舶用、汎用エンジン部門が1966年に分離して発足した。現在はダイハツが株式の35％を保有する筆頭株主。前身の発動機製造（株）時代から100年以上にわたってエンジンを作り続けており、現在は商船やタンカーなどの船舶向けディーゼルエンジンが主力事業になっている。
「排ガスが環境に悪影響を与える」と言われるディーゼルエンジンだが、一酸化窒素化合物や二酸化炭素の規制に対応できるだけの技術が同社にはある。多額の研究開発費を投入して環境対応の研究を進めているので、規制が強化されても対応出来るし、むしろ規制強化は他社に差をつけるチャンスとなるかもしれない。
中国や韓国を中心に売上高のおよそ半分は海外というグローバル企業。船舶用以外でもビルや工場などで使用される陸上発電用エンジンも製造している。
2部上場で研究開発費の多い企業は、BtoB企業が多く、あまり学生に知られていないことが多い。知名度では1部上場の大手企業に劣るものの、成長性の高い企業が多い。
それでは次ページ以降、2部上場の研究開発費ランキング「トップ200社」を掲載する。ぜひ参考にしてほしい。
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