95.2%--会社変革への気概を持つ新任役員の割合《気になる数字》

95.2%--会社変革への気概を持つ新任役員の割合《気になる数字》

日本能率協会グループが行った「新任役員の素顔に関する調査」によると、今年の新任役員の9割が会社を変革する気概を持っていることがわかった。この調査は同グループが1998年から実施し、今年で14回目。今回は1~6月に選任された上場企業の取締役(執行役を含む)を対象として調査を行い、229件の有効回答を得ている。

会社変革への気概を持つかどうかについての質問に対し、65.5%が「そう思う」と回答。「どちらかといえばそう思う」を含めると、95.2%の新任取締役が改革への気概を持っている。取締役会の一員としての心構えについては、「自らの考え・意見を主張していきたい」との回答が72.5%と前年比13.0ポイント増加。ここ5年間で最高を記録した。一方、「社長(会長)の意向を考慮していきたい」と答えた割合は10.0%で最低となった。

また、日本企業のトップに外国人が就任することについても、「有能な人材であれば積極的に登用・招聘すべきである」との回答が7割を上回るなど、国籍にこだわらない認識を示している。

同グループではこの結果について、危機的な環境の中で、今年の新任役員は自ら率先して会社を変える気概に満ちている、と分析している。ただ、20代の若手社員に薦める1冊は、『坂の上の雲』がトップと代わり映えしない。変革への気概も横並びでなければいいのだが。

(『東洋経済 統計月報』編集部 =週刊東洋経済2011年10月8日号)

※記事は週刊東洋経済執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
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