頑張れ！日本　米国市民の間でも活発な東日本大震災被災者への支援活動

東日本大震災、津波、福島第一原発問題と、災害のトリプルショックで苦悩する日本。シリコンバレーをはじめ米国各地で、寄付やチャリティ事業といった支援の活動が広がっている。

ベイエリア在住の日本人主婦たち60人が東北支援に立ち上がった。スタンフォード大学側のパロアルト市の街頭で、手作りのマフィン、クッキー、パウンドケーキなどを販売するベークセールが、彼女たちによって3月30日と4月6日に開催された。

各参加者の得意分野を生かし、ポスター制作、ウェブ作成、調理などに従事した。晴天下のイベント会場では、避難生活を続ける人たちへの励ましの手紙も集められた。原発反対の署名を集めたいと他団体から協力を求める連絡があったり、皆大忙し。出店商品をほぼ売り切り、約4300ドルの売り上げだった。

主催者の蜂谷瑞穂さんは「もともと組織だってやろうとしたのではなく、ここ（シリコンバレー）から被災地の人々に貢献したいという思いの友人たちの輪が、メールやブログで広まり、皆が集まった。収益金はサンフランシスコの非営利団体JCCCNC（Japanese　Cultural　and　Community　Center　of　Northern　California）を通して送る。たくさん集まった応援のメッセージは、以前パロアルトに住み宮城県に帰った友人に送って、彼女が被災地の避難所に直接手渡す予定」という。
　
　こうしたベークセールはパロアルトだけでなく、サンノゼ、オークランド、バークレー、サンフランシスコ、ナパ、サンタクルーズなど、各所でも開催された。

ところで1973年に設立されたJCCCNCにはアメリカ在住者、日系団体、企業、野球チームのサンフランシスコ・ジャイアンツ、日本食レストランなどから集めた寄付金13万ドルがすでに日本に送られている。JCCCNCはさらに20万ドルを送る予定で、計約2800万円以上が東北支援に充てられる。