【産業天気図・医薬品】今期は増額基調だが、来期は薬価引き下げ控え厳しい期に

国内市場は高原状態。医師の処方箋が必要な医療用医薬品は医療費抑制の重しがあり、成長力に不安。ただ、今年は薬価改正がなかった(2004年4月には平均4.2%引き下げられた)ため、価格は下げ止まっている。インフルエンザの長期間にわたる流行とスギ花粉の大量飛散で、抗菌剤・抗アレルギー剤には特需も発生。第1四半期から業績予想を上方修正した社も少なくない。が、来年は一転、前回以上の薬価引き下げが予想されており、厳しい年になりそうだ。
 一方、医師の処方箋が不要な一般用医薬品(大衆薬)は厳しさが続く。サプリメントや特定保健用食品(トクホ)に押され気味だ。サプリやトクホは資本力がある食品会社や化粧品会社、トイレタリー会社が手掛けている場合も多く、競争は厳しい。
 大手では、武田薬品工業は高血圧薬ブロプレスや糖尿病薬アクトスが好調。抗潰瘍薬タケプロンと前立腺ガン薬リュープリンも米国で伸ばしている。アステラス製薬も高脂血症薬リピトール、降圧剤ミカルディス、泌尿器用薬ベシケアなどが好調だ。三共は主柱メバロチンの特許切れで収益縮小が続く。大衆薬最大手の大正製薬はリポビタンDなど主力品の減少が続く。
 医療費抑制の薬価引き下げが続く限り、各社とも新薬を出さないことには業績の拡大は見込めない。また、海外市場の開拓もカギとなる。海外売上高比率43%の武田、54%のエーザイなどのさらなる海外戦略は注目点。9月末に共同持ち株会社を設立する三共・第一製薬の動向も要チェックだ。
【高橋由里記者】


(株)東洋経済新報社 電子メディア編集部

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