データが示す｢団塊ジュニア｣悲劇の世代の4苦難 これから訪れる｢過去最大の試練｣に備えよう
厚生労働省の調査によると、勤続20年以上かつ45歳以上で大学・大学院卒の退職給付金の平均は、2003年には2499万円でした。それが2018年には1788万円と、15年前に比べて700万円近く減少しています。
残念ながら、この傾向は今後も続くと思われます。会社を出ればリスクが高く、会社に残っても過去と比べると退職金は目減りする厳しい状況です。
4つ目の苦難は、「手薄になる社会保障」です。
団塊ジュニア世代を待ち受けている「2040年問題」があります。2040年問題とは、（1）団塊ジュニア世代が65歳になる2040年以降、高齢者人口がピークとなり、（2）労働人口が激減して労働力不足が深刻になることから、（3）年金や医療費などの社会保障費も増大することが予想されている政府の財政問題です。この問題にともなって、年金の支給開始年齢の引き上げも検討されているようです。
2000（平成12）年の法律改正で、老齢厚生年金の支給開始年齢がそれまでの60歳から65歳に引き上げられましたが、さらに70歳に引き上げられるかもしれません。
すると、65歳で退職後不運にも再就職できなかった場合、年金受給までの5年間は無職となり、退職金を取り崩して生活しなければならなくなります。単純計算として1カ月15万円で5年間暮らすことを考えると、900万円が余計に必要になります。
「団塊ジュニア・サバイバル」の幕開け
これまで見てきた各種のデータから、団塊ジュニア世代が直面する未来は想像以上に厳しいことが予測できます。
しかし、私たち団塊ジュニア世代には65歳の退職時期まで、まだ15年近くあります。今から動き出せば充分間に合います。団塊ジュニア世代は、今こそ会社にいる時間を有効活用して、来るべき苦難を乗り越える「準備」を始めていきましょう。
そのためには、現実を冷静に把握しつつ、団塊ジュニア世代独自のサバイバル計画を持つことが必要です。
まさに「団塊ジュニア・サバイバル」の幕開けです！
私たちは、労働人口のボリュームゾーンである団塊ジュニア世代1人ひとりが、サバイバル計画を持って日々たくましく前進していけば、日本全体が元気になると本気で思っています。
次回はそのサバイバル計画の作り方について、お話ししていきます。
