3月も下旬に差し掛かった。日本企業の大半、たとえば上場企業の場合で言えば約7割に当たる2500社ほどが3月決算を採用している。今年度の業績を少しでも良くすべく、多くの企業が奮闘するのが今の時期でもある。
一方、今年度の期末に無理して業績をカサ上げしたとしても、次年度にその反動で落ち込んでしまっては意味がない。企業は原則として永続的に収益を出していかなければならない。
では、長い期間で利益をキッチリと出し続けているのは、どんな企業なのか。東洋経済オンラインはそんな観点から、過去10年にわたって純利益を積み上げてきた企業を独自に調べ、トップ500社をランキングした。
調査対象としたのは2014年10月期までに本決算を迎え、上場を続けてきた企業で、10年前は未上場だった会社や変則決算などのためにデータがそろわない上場企業と金融機関は原則として除いた。
最終的に会社に残る利益
純利益とは、企業の営業活動によって生み出された売り上げから原価や費用だけでなく、本業以外の損益を合算したうえで、法人税をはじめとする税金を支払って、最終的に会社に残る利益。配当の原資にもなり、その名のとおり、会社が稼いだ純粋な利益である。
ランキング1位はトヨタ自動車。やはりというべきだが、この10年で9兆円を超える純利益を積み上げている。単年度の最高額は2014年3月期の1兆8231億円。リーマンショック直後の2009年3月期には4369億円の純損失（最終赤字）に陥ったこともあったが、そんな足踏みをもろともせず、業績を回復させ、2015年3月期の純利益は2兆円超えをもくろんでいる。
2位は日本電信電話（NTT）、3位はNTTドコモ。近年のドコモはソフトバンクやKDDI（au）に追い上げられているイメージが強いが、ここ数年でみても毎年4000億円を超える純利益を稼いでいる。インフラを押さえている通信企業がいかに安定的で高収益なのかということが伺える。
上位に並ぶのは日本を代表する優良企業ばかりだ。大きく利益を稼いで原資を確保し、設備投資、研究開発、M&A（企業の合併・買収）などへ積極的にカネを投じ、さらに企業体力を高めていくと、なかなか業界下位や規模の小さな企業が追いつくのは難しい。
