日本の医療界は､世界標準から取り残される ｢2023年問題｣にどう対応するのか

地域の基幹病院である柏（東京慈恵会医科大学附属 柏病院、千葉県柏市）、葛飾（東京慈恵会医科大学 葛飾医療センター、東京都葛飾区）、狛江（東京慈恵会医科大学附属 第三病院、東京都狛江市）の3分院を中心に学生を派遣。学生はチームの一員となって検査や治療計画の策定に携わり、10カ月で10診療科を回る。

卒業時には、従来の筆記試験と合わせて卒業時OSCE（オスキー：客観的臨床技能試験）の実施を予定する。姉妹校であるキングス大学（イギリス）の手法を参考にした。患者と面談し検査データを見た上で、診断や治療の方針を決められるかどうかを評価する。

慈恵医大の新しい取り組みは、臨床医の育成強化という意味で非常に理にかなっている。一方で、ほかの私大から驚きの声が上がっているのも事実だ。

座学を減らすデメリットも

限られた学習時間の中で、臨床実習を増やすには、座学を減らす必要がある。慈恵医大の学生は、実際の医療に携わる忙しい日々の合間を縫って、卒業直後の医師国家試験に向けた勉強もせねばならない。

現状、偏差値の高くない私大の多くが、大学5～6年次のほとんどを国試対策に当てている。国試予備校と提携して、国試対策用の授業を入れたり、成績下位の学生を予備校に通わせたりといった大学も少なくない。国試合格率を上げるため、卒業試験を難しくし、1割程度の学生を落とすことも珍しくない。国試合格率は、学費と並んで、大学の人気度に直結するだけに、私大も必死なのだ。

参加型臨床実習が定着するかどうかは、患者側の意識もポイントになる。「実習生には治療に参加して欲しくない」という声があることも事実であり、今後患者の間に「医師を育てる」意識が広がることも条件になるだろう。

グローバル化の波に乗り遅れまいと、各大学は臨床実習の時間数を増やす方向で動いている。日本の医学教育の水準が上がるのは喜ばしいことだが、私大の医学部では座学や国試対策とのバランスをどう取っていくか、難しい判断を迫られることもありそうだ。